最新記事
資産運用

新NISAでさらに身近に...「米国株」投資が、実は「初心者にこそ」向いている理由

ABC’S OF US STOCKS

2023年11月30日(木)17時30分
構成・土居悦子(編集者)
米国株投資

ニューヨーク証券取引所には、多くのグローバル企業が上場している BRENDAN MCDERMIDーREUTERS

<日本株と比べても多様な強みがある米国株。どこに、どのように投資すればよいかを「株の学校ドットコム」講師の窪田剛氏に聞いた。本誌「まだ間に合う 新NISA 投資入門」特集より>

外国株は「何となく難しそう」というイメージを持つ人も多いかもしれない。だが実は、米国株には初心者にこそ向いている要素がいくつもある。新NISAを機に取り扱い銘柄を増やす金融機関もあるなかで、米国株とどう向き合えばよいのか。「株の学校ドットコム」講師の窪田剛氏にメリットや注意点を聞いた。

◇ ◇ ◇


──米国株の魅力とは?

何といっても、長い目で見ればずっと右肩上がりが続いていて、今後もそうなると予想される点です。長期的に成長している企業が多く、世界中で事業展開している企業も多い。企業が成長しやすい土壌が整っているため資金も集まりやすく、若年人口も多いので国として強いのです。NISAで長期的な資産形成のために株式投資をするのなら、今は米国株しかないとさえ思います。私は短期トレードが生業ですが、10年以上のスパンで長期的に資産を増やす目的で、米国株を運用しています。

──日本株と比べたメリットは?

日本にも素晴らしい企業は多くあります。ただ、長期的かつ効率的な資産形成の投資対象としては、米国株に軍配が上がります。また、日本株を購入する際は100株単位が原則ですが、米国株は1株から買えます。株価7000円の任天堂を買うには70万円が必要ですが、アップルなら3万円弱から買えるのです。

──今後の相場の見通しは?

長期金利が落ち着いて株価は上昇に転じ、これが来年前半まで続きそう......ではありますが、長期の投資をするのであれば、現在のトレンドや相場状況などはあまり気にしないほうがいいと思います。為替も同じで、円安がどこまで進むかなどは誰にも分かりませんので、有利なときに買おうとするよりも、すぐに始めたほうが結果的に有利に働きます。

──どんな銘柄を選ぶべき?

長い目で資産形成をするなら、今、勢いのある企業ではなく、50年後100年後も第一線に残っているだろうと思える企業を選ぶべきです。例えばマイクロソフトやアップル、ビザ、コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ディズニー、あるいはアマゾンなど世界中で支持される商品・サービスを扱う企業です。

──おすすめの買い方は?

分散投資のメリットを考えれば、個別株よりも、ダウ平均株価やS&P 500といった指数に連動するインデックス型の投資信託やETF(上場投資信託)を買うのが最善の策です。各企業の業績を気にする必要もなく、基本的にはほったらかしで大丈夫。ただし、指数の2倍3倍動くレバレッジ型やインバース型はリスクが高いので、長期投資には向いていません。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見

ワールド

NATO国防相会議、米長官は欠席 事務総長は防衛投

ワールド

トランプ氏がイランとの合意へ条件整備と期待=イスラ

ワールド

トランプ関税、「ほぼ全額」を米国民が負担 NY連銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中