最新記事

シリーズ「仕事を科学する」

「働きやすい制度」が生産性を下げてしまう理由

いまも多くの会社で導入されているフレックスタイム制だが、失敗する原因はコミュニケーションにある

2015年10月28日(水)11時43分

フレックスタイム制の是非 働き方の多様化や裁量労働の名のもと、一時期には多くの企業が導入したが Steve Debenport-iStockphoto.com

 遠足バスを手配し忘れ、ミスの発覚を恐れて狂言騒動を起こした大手旅行会社の社員。コンペにより選ばれた大会エンブレムのデザインが盗作だと非難され、撤回した著名デザイナー。ネットの機械翻訳そのままであるかのような原稿に気づかず、翻訳書を出版した出版社の編集者......。

 産業の空洞化が日本経済の問題としてよく指摘されるが、それ以上に、ビジネスパーソン1人ひとりの「スキルの空洞化」のほうが実は深刻だと、コンサルタントで日本タイムマネジメント普及協会理事長の行本明説氏は言う。

 ジョブローテーションから組織のフラット化、BPR(ビジネス・プロセス・リエンジニアリング)、ノー残業デーまで、日本にはびこる「間違いだらけのマネジメント」が、現場のスキルを空洞化させていると訴える行本氏。

 行本氏は新刊『ワーク・コントロール 仕事に振りまわされないための[スマートマネジメント]』(CCCメディアハウス)で、データと理論に基づいてその間違いを正し、ホワイトカラーの生産性を劇的に上げる新しいマネジメントモデルを提唱している。ここでは本書から一部を抜粋し、4回に分けて掲載する。

<*下の画像をクリックするとAmazonのサイトに繋がります>


『ワーク・コントロール
 ――仕事に振りまわされないための[スマートマネジメント]』
 行本明説 著
 CCCメディアハウス

◇ ◇ ◇

「働きやすい制度」が生産性向上の阻害要因

 フレックスタイム制は、労使協定にもとづき、出社・退社の時刻を従業員が自主的に決めるという制度です。

 働き方の多様化や裁量労働の名のもとに導入されましたが、これも思ったほど成果があがっていないようです。厚生労働省の資料によれば、フレックスタイム制を導入する企業は、2010年をピークに年々減少しています。

 数年前、ある会社が試験的にフレックスタイム制を廃止したところ、それまで業績で追いつけなかったライバル会社をはじめて打ち負かしたというケースもあります。

 しかし、いまも多くの会社でフレックスタイム制が導入されているのも事実です。いったん導入した制度を廃止することは、企業規模が大きくなればなるほど難しいようです。

 フレックスタイム制は、従業員のモチベーションを高め、生産性向上に寄与すると期待されていましたが、その期待が裏切られただけでなく、さまざまな弊害が出ています。

 たとえば、同じ作業を複数の社員が同時にやってムダが生じたり、仕事の進捗状況が把握できないため業務の遂行に支障が出たりしています。また、従業員のストレスが増大したり、職場の人間関係がギクシャクしたりすることもあります。

 フレックスタイム制を突き詰めていけば、各自が勝手気ままに仕事をし、ついには組織の体をなさなくなるかもしれません。

 どうして、こんなことになるのでしょうか?

 それは一言でいえば、フレックスタイム制のもとでは職場でのコミュニケーションが十分とれないからです。かつて当協会が実施した調査でも、フレックスタイム制を導入した企業でコミュニケーションの齟齬や業務効率の悪さが目立ち、その従業員のストレス度が高くなっていました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中