コラム

「なでしこ」だけではない女子サッカー選手の低賃金

2015年06月25日(木)11時10分

 そんな中、女子サッカー選手の「給与水準の低さ」というのは、やはり異常です。もちろん札束が飛び交うことが「ない」というのは、各国のリーグにしても、ワールドカップ大会全体にしても清潔な感じを与えますし、選手の「キャラクター」を市場に売り込む必要がないことから、不必要なレベルまでプライバシーを明かすことにならないのは良いことだと思います。

 ですが、それにしても、他のプロスポーツとの格差、またサッカーにおける男女の格差というのは異常です。例えば、W杯カナダ大会の賞金総額は、今回増額されて1500万ドル(約18億円)になりましたが、男子の2014年ブラジル大会では5億7600万ドル(約690億円)ですから、38分の1に過ぎないのです。

 これは、やはりFIFAの体質、各国の協会の体質に問題があるとしか言いようがありません。例えば、今回のW杯カナダ大会では、FIFAの公式スポンサーであるコカ・コーラ(アメリカ)やガスプロム(ロシア)の広告が、ピッチ脇の電光掲示板のバナー広告として目立っていました。

 こうしたFIFA公式スポンサーからの収入について、(あくまで想定ですが)賞金の分配率を全体に適用して考えるのであれば、39分の38は男子に分配し、女子には39分の1しか分配されないということになるわけです。これは広告の視聴者数などを考えても、差が大きすぎるのではないでしょうか。

 テニスやスケートなど個人競技の選手については、女性のキャラクターなどを含めたパッケージとしての「広告塔効果」はあるが、女子サッカーの場合そうした効果は未開拓......そんな見方もあるようです。しかしそれ以前の問題として、FIFAにおける男女の「格差」はやはり問題視すべきではないでしょうか。

 少なくとも今回のFIFA本部のスキャンダルが、カナダ大会にほとんど影響を与えなかったという事実は、良く言えば女子W杯がスキャンダルとは無縁ということかもしれません。ですが、スキャンダル以前の問題として、女子サッカーが「お金に縁がない」ということならば、それは是正されるべきでしょう。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story