コラム

街に住居に公園に...今日の防犯対策に生かされる「城壁都市のDNA」 理にかなっている理由とは?

2025年01月16日(木)10時15分
フランスのカルカソンヌ

   ヨーロッパ最大級の城塞都市として知られる仏カルカソンヌ Georgios Tsichlis-Shutterstock

<ヨーロッパはもちろん中国にも見られる城壁都市。ポイントは「領域性(入りにくさ)」と監視性「(見えやすさ)」に>

犯罪機会論とは、犯行の動機があっても、犯行のコストやリスクが高くリターンが低ければ(つまり、犯罪の機会がなければ)、犯罪は実行されないと考える立場だ。その研究により、犯罪の機会は、「入りやすく見えにくい場所」に集中することがすでに分かっている。

この犯罪機会論は、海外では普通に実践されているが、日本では普及していない。その最大の理由が、日本では城壁都市が作られたことがない、という歴史的な事実だ。

一方、海外ではほとんどの国で城壁都市が形成されてきた。ローマも、ロンドンも、パリも、元は城壁都市だ。この城壁都市こそ、「犯罪機会論」のルーツなのだ。

例えば、ルーヴル美術館は城壁都市だった中世パリの西端を守る要塞が起源だ。城壁の外周が同心円状に拡大し、要塞が城内に取り込まれると、要塞は宮殿になった。そして、王宮がヴェルサイユに移されると、宮殿が美術館へと変貌したのだ。

今でも、海外に行くと、街の境界を一周する城壁が高くそびえているのに驚かされる(写真1)。かつて民族紛争が続き、地図が塗り替えられていた海外では、異民族による侵略を防ぐため、人々が一カ所に集まり、街全体を壁で囲むしかなかった。こうして城壁都市は誕生した。

newsweekjp_20250115044337.jpg

写真1 筆者撮影

プロフィール

小宮信夫

立正大学教授(犯罪学)/社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館、全国学校図書館協議会選定図書)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページはこちら。YouTube チャンネルはこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発、ハイテク株高がけん引 一巡後はもみ

ビジネス

午後3時のドルは一時153円台、2週間ぶり高値 円

ワールド

アングル:中間決算、日経5万円へ高まる上方修正期待

ビジネス

中国シャオミ、スマホ製造コスト上昇 メモリー半導体
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 4
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 10
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story