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大企業が次々と人員削減に動き出した理由...従来と違う「黒字リストラ」も、実は不思議ではない
2025年06月13日（金）18時42分
今後はさらに企業の優勝劣敗が鮮明に
世界経済にはトランプ関税という逆風が吹き始めており、このまま何もしなければ企業の業績は低下していく可能性が高い。トランプ関税にどう対処し、事業構造を最適化できるのかによって、各社の業績には大きな違いが生じてくるだろう。
いずれにせよコロナ危機の影響で停滞していた経済活動が本格的に再開するのは確実であり、企業の優勝劣敗が鮮明になってくるに違いない。
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2025年8月5日号（7月29日発売）は「トランプ関税15％の衝撃」特集。例外的に低い税率は同盟国・日本への配慮か、ディールの罠か
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プロフィール
加谷珪一
経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。
