NewJeansメンバー全員が事務所に最後通告「ミン･ヒジンを代表復帰させよ､だめなら契約解除」

契約解除を前提にした最後通告か？

今回NewJeansメンバーが事務所側に送った内容について、どう対応するのかが注目されるところだが、9月12日にメンバーがYouTubeで行った同様の声明について、親会社のHYBEはミン・ヒジンの代表復帰を含めて拒否しており、今回のADORへの要求も同様の反応に終わる可能性が高い。そうなるといよいよメンバーの専属契約解除という最後通告が実行に移される可能性が高い。

韓国では過去にもK-POPアーティストの事務所との契約を巡って訴訟が起こされたことがたびたびあり、現在では公正取引委員会が策定した芸能人標準契約書に沿った内容で契約が行われている。通常アイドルはデビューする時に7年の専属契約を結ぶが、契約解除要求の申請理由が正当性を欠いたり、期間が多く残った時点での契約解除を要求すれば多額の違約金を求められる。2022年にデビューしたNewJeansのメンバーは、ADORと2029年まで専属契約が残っている。

このため業界関係者は、今回のNewJeansメンバーの行動は所属事務所のADORと親会社HYBEに契約解除の原因があるということを明確にするために証明内容を送ったものだと分析する。

とはいえ、裁判になったときにNewJeansメンバーの指摘する契約解除の事由がすんなり通るかどうかは不明確だ。かつてこの問題を取り上げた記事では、「今後の予想シナリオ ベストvsワースト」として、

1）望ましい展開：ミン・ヒジンだけが去り、NewJeansはADORに残留し活動継続
2）望ましくない展開：ミン・ヒジンとともにNewJeansもADORを去り独立、活動に支障が
3）最悪な展開：ミン・ヒジンとともにNewJeansが独立目指すが裁判で敗訴、活動停止に

という予想を挙げた。

残念ながら1）については今回のNewJeansメンバーの最後通告でなくなった状況だ。
2)についてはNewJeansメンバーが契約しているのは実際には親会社のHYBEのため、仮に違約金を支払うなどして独立できたとしてもHYBEが放送局をはじめとしたメディアに彼女たちが出演できないように圧力をかける（HYBE傘下のアーティストを出演させない）ことが予想され、活動には大きな支障が伴う。そう考えると韓国以外でミン・ヒジンと新レーベルを立ち上げ、新しいグループ名で活動するというかなり厳しい選択を迫られる可能性が高い。
そして3）についても可能性は少なくない。裁判所としては、HYBEの対応に問題を認めつつも、NewJeansメンバーの要求は事務所の人事にも関わる内容なだけに契約解除を認めない可能性がある。そうなると、ここまで揉めてしまった以上、HYBEはNewJeansの活動をストップさせたまま、事実上の解散に追い込まれることが予想される。

2024年、日本デビューを果たしてさらなる飛躍の年になるはずだったNewJeansだが、一連の問題で今は先行き不透明な状態が続いている。果たして、この問題が今後どうなるのか引き続き注視していきたい。