最新記事

変異株

ステルス・オミクロンの感染力は「1.5倍」の可能性も、知っておきたい傾向と対策

2022年2月2日(水)17時01分
セーラ・ブレイナー
コロナウイルス研究

コロナウイルスの研究を行う米ペンシルベニア大学の研究所 Hannah Beier-Reuters

<一部メディアが恐怖を煽り立てているオミクロン亜種は、従来の変異株と比べてどれだけ危険なのか? ワクチンはどれだけ有効か?>

アメリカでは、一部の地域でオミクロン株の感染拡大ペースに鈍化の兆しが見えてきた。だが最近、BA.2というオミクロンの親戚のような新しい変異株が流行し始めた。

「ステルス・オミクロン」の異名を持つBA.2は、世界数十カ国で確認され、一部メディアはその恐怖をあおり立てている。実際どの程度恐れる必要があるのか。これまでに分かっていることをQ&Aでまとめると──。

■この「ステルス」はどういう意味か

カリフォルニア大学サンフランシスコ校の感染症専門家ピーター・チンホンによれば、PCR検査で検出できないから「ステルス」と呼ばれるわけではない。その系統、つまり他の変異株やその亜種との関係を判別しにくいので「ステルス」なのだ。

BA.2はオミクロンの亜種だが、遺伝子に特定の「癖」があり(いわゆる「S遺伝子」が検出されない)、一部の遺伝子配列解析ツールを混乱させる可能性がある。つまり「新型コロナウイルス」と特定するのが難しいのではなく、BA.2と識別するのが難しい。新型コロナに感染したかどうか自体は、PCR検査で判定できるはずだ。

■どこで見つかったのか

初期の情報の多くは、デンマークからもたらされた。既にイギリス、インド、スウェーデン、シンガポールなど50カ国以上で見つかっている。最近はアメリカでも、カリフォルニア、テキサス、コネティカット、ワシントンの各州で検出が報告された。

■感染力は通常のオミクロンより強い?

まだ断定はできないが、デンマーク政府と同国立血清研究所の報告によると、感染力はオミクロンの1.5倍である可能性がある(あくまでまだ可能性の話だが)。

■より重症化しやすいか、それとも重症化しないのか

これもまだ断定できないが、デンマーク国立血清研究所の別の報告では、入院リスクに差はなかった。

■通常のオミクロンとどう違うのか

BA.2は、ウイルスが細胞に侵入する際に使用するスパイクタンパク質に別の変異が加わっている。また、前述のようにS遺伝子が検出されない。

■ワクチンや治療法はまだ有効か

「まだ有効」の定義による。BA.2は「おそらくオミクロンとそう変わらないが、正確にはまだ分からない」と、チンホンは言う。オミクロンの感染歴がある人がBA.2に再感染しても驚かないが、ブースター接種は新しい変異株にも有効なので、「入院リスクを抑えられることは確信している」という。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持:識者はこうみる

ビジネス

SHEIN、米事業再編を検討 関税免除措置停止で=

ビジネス

中国中古住宅価格、4月は前月比0.7%下落 売り出

ビジネス

米関税で見通し引き下げ、基調物価の2%到達も後ずれ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中