最新記事

中国軍事

中国潜水艦隊の脅威にパニクった周辺諸国が買いあさる軍備とは

China's Submarine Fleet Is Catching Up to U.S., Causing Partners to Panic

2021年11月2日(火)19時03分
ナビード・ジャマリ/トム・オコナー

だが中国側は、対空攻撃能力も強化している。

人民解放軍は、中国本土だけではなく南シナ海にある複数の島にも、地対空ミサイルシステムを配備している。中国軍の艦船はP8哨戒機にも目を光らせており、2020年2月には、米海軍のP8A哨戒機が、中国海軍の駆逐艦からレーザーを照射されたとして同駆逐艦の乗組員らを非難した。

アメリカのパートナー諸国の多くは、P8哨戒機の調達に加えて自国の潜水艦隊の強化も行うことで、現代の海洋軍事環境に適応しようとしている。実際、アメリカのパートナー諸国と中国は兵器開発競争を展開している状態で、中国の研究調査機関「南海戦略態勢感知計画(SCSPI)」の胡波主任は、この競争においては中国の方が有利な状況にあるとの見方を示した。

「アジア太平洋における水中での軍拡競争は激しさを増している。アメリカやその他の国々による開発を受けて、中国がますます水中部門に投資を行っている状況だ」と胡波は本誌に述べ、さらにこう続けた。「中国が並外れた規模の資源や人員を総動員できることを考えると、アメリカにとって今後、状況はさらに困難になる可能性がある」

「中国の地上部隊が過去20年間で大きく発展したことが、その証拠だ」

潜水艦からのSLBM発射能力

したがって軍拡競争は続く。

オーストラリア、イギリスとアメリカは9月に新たな安全保障の枠組み「AUKUS(オーカス)」を発表。アメリカとイギリスが、原子力潜水艦を初導入するオーストラリアを技術支援する計画も、合わせて発表された。これを受けて、中国はすぐに反発を表明。米英豪の3カ国の動きは地域の不安定化を招くと非難した。オーストラリアと先に潜水艦共同開発を約束していたフランスとの契約破棄を覚悟の上の決断だった。

また9月には、アメリカの同盟国である韓国がSLBM発射実験を成功させ、非核保有国として初めて、潜水艦からのSLBMの発射能力を持つことになった。その数週間後には、北朝鮮がSLBMを発射。核保有国である北朝鮮もまた、潜水艦の戦闘能力に投資を行っていることを示した。

韓国国防部の報道官は本誌に対して、「国防部は潜水艦の活動も含め、北朝鮮の軍事状況を注意深く監視している」と述べた。

韓国は、アメリカと強固な同盟関係を維持する一方で、中国とのつながりも維持してバランスを模索するようにもなっている。中国の同盟相手である北朝鮮に対しても、抑止と外交の両面で慎重な姿勢を取っている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、予算教書を公表 国防以外で1630億

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、堅調な雇用統計受け下げ幅縮

ワールド

トランプ氏誕生日に軍事パレード、6月14日 陸軍2

ワールド

トランプ氏、ハーバード大の免税資格剥奪を再表明 民
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単に作れる...カギを握る「2時間」の使い方
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中