最新記事

アマゾン

アマゾン従業員用のマインドフルネス設備「AmaZen」、「絶望クローゼット」と批判集中

2021年6月4日(金)19時01分
松丸さとみ

アマゾン従業員用のマインドフルネス設備「AmaZen」 photo:amazon

<米アマゾンは5月27日、従業員が就業中の疲れを癒すための電話ボックス大の「禅ブース」を導入。しかし評判は散々だった...... >

330億円を投じた健康促進プログラムの一環

インターネット通販大手の米アマゾンは5月27日、従業員が就業中の疲れを癒すための電話ボックス大の「禅ブース」を導入したと公式ツイッターで発表した。これを見たツイッター・ユーザーからは、「ディストピアだ」「簡易便所の方がまだ使える」「棺桶みたい」「嘆きのブース」など批判が殺到。この投稿は現在、削除されている。

アマゾンは5月17日、従業員の健康と安全を促進するプログラム「WorkingWell」(健やかに働く)を米国事業で開始すると発表した。「地上でもっとも安全な職場」を目指し、2021年に3億ドル(約330億円)を投じて、従業員の心と体の健康を促進するプログラムを提供する。ストレッチ・スペースの創設や、休憩室で提供される食事に健康的な選択肢を増やすなど、この取り組みを通じて、2025年までに負傷件数を50%削減するとしている。

その目玉の1つに位置付けられているのが、「AmaZen」というブースだ。電話ボックスより一回り大きいサイズの1人用小部屋で、中には観葉植物が飾られ、モニターと椅子が置かれている。配送センターなど職場内に設置され、シフトの合間にここへ来て、ガイド付き瞑想や、ポジティブな言葉を唱える「アファメーション」、静かな動画と音楽など、マインドフルネスを実践できるプログラムが楽しめるという。現在は試験運用中としている。

アマゾンは発表文の中で、このブースを利用した従業員の感想を紹介。配送センターで働くある従業員は、「AmaZenは、自分のために時間を取り、いったん立ち止まって自分を取り戻す機会を与えてくれる。おかげで集中力が高まる」などと話している。

「自殺ブース」「棺桶」「ディストピア」...瞑想ブースを揶揄する声

ところが、アマゾンの公式アカウントがこの禅ブースを紹介する動画をツイッターに投稿したところ、批判が殺到した。英公共放送BBCは、「SNSユーザーから多くの冷笑を買ったため削除した」と報じている。

ライターのアレックス・プレスさんは、アマゾンのツイート(削除前)を引用する形で、「搾取され、監視されまくっているアマゾン労働者にとっては、簡易トイレの方がもっと使えたんじゃないかと思う」とツイートした。

ジャーナリストのタリア・ラビンさんは、「移動式の絶望クローゼットより、生活できる給料と労働環境の方がマシ」とツイートした。

また、アマゾンが当初ツイッターに投稿していた動画を使い、米人気テレビ・アニメ『フューチュラマ』で登場した、「自殺ブース」に例えたビデオを作った人もいる。

他にも、SNSには「棺桶」「ディストピア」などの声もあった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中