最新記事

コロナ対策

「コロナ疲れ」浮き彫りに、専門家が対策呼びかけ──英調査

2020年4月20日（月）15時50分
松丸さとみ

REUTERS/Steven Watt

＜イギリスの専門家は、新型コロナウイルスからのネガティブな影響が精神面に出始めていると警告し、アプリなどデジタル技術を活用した介入が必要だと訴えている......＞

3000人対象の調査、「コロナ疲れ」浮き彫りに

新型コロナウイルス感染症の流行からくる不安や、外出自粛などによるストレスは、「コロナ疲れ」などと表現されている。しかし「疲れ」などという軽い言葉では表現しきれないような不安や恐怖を抱く人もいるのではないだろうか。

英国では3月23日に外出禁止令が出され、国全体が「ロックダウン」状態になった。この数日後に英国で行われた2つの調査から、同国内ではその時点ですでに、コロナウイルスによる影響が人々の精神面に出ていたことが明らかになった。

この調査結果をもとに、メンタルヘルスのさまざまな分野で活躍する専門家24人が共同で、英精神医学専門誌「ランセット・サイキアトリー」に意見論文を発表した。専門家らは、新型コロナウイルスからのネガティブな影響が精神面に出始めていると警告し、アプリなどデジタル技術を活用した介入が必要だと訴えている。

調査は3000人以上を対象に、「新型コロナウイルス流行により、精神面で心配なことはあるか」、「心の健康を保つために何かしているか」などについて尋ねた。

2つの調査のうち1つは、メンタルヘルスに関する英慈善団体MQ：トランスフォーミング・メンタル・ヘルスが実施。電子メールやソーシャル・メディア（SNS）を使い、2198人から回答を得た。2つ目の調査は、英調査会社イプソス・モリがオンラインで行ったもので、1099人が回答した。

「先行き見えない」、「景気の悪化」で不安

2つの調査結果をまとめた報告書によると、コロナウイルス感染拡大による精神面への影響で気になることとして多かった回答は、「不安」「孤立」「メンタル面が不調にならないか」「心の問題への支援や医療サービスを受けられなくならないか」「家族や人間関係」だった。

「不安」の主な原因は、「パンデミックの先行きが見えない」、「雇用や経済面」、「食料や医療の確保」、「自分や家族がコロナにかからないか・コロナで死なないか」、などだった。また、メディアやSNSでの解説を繰り返し、または強迫的に見てしまうことから、不安感がより刺激されるという人も多かったという。

「孤立」については、人と距離を置くことやロックダウンでの外出制限など、新型コロナウイルスの感染予防策として実施していることが、精神面に悪影響を及ぼすと心配している人が多いことが分かった。家族など大切な人と会えない、人と交流ができない、エクササイズができない、などを訴える声もあった。調査報告書は、ロックダウンが長期にわたる場合、心の健康を損なわないために、孤立や孤独に対処するための方策が必要だとしている。

次のページデジタル時代のツールを活用した治療法が必要
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中