最新記事

東西ドイツ統一

ベルリンの壁崩壊をめぐる3つの誤解

25年前の歴史的な大事件を正しく理解するために知っておくべきこと

2014年11月11日(火)16時50分
ジェーソン・オーバードーフ

歓喜のとき 壁崩壊25周年に沸くブランデンブルク門 Fabrizio Bensch-Reuters

 東西ベルリンを隔てていた壁の崩壊から25周年を迎えた11月9日、壁のすぐ東側にあったブランデンブルク門には大勢の人々が押し寄せ、四半世紀前の歴史的な出来事に思いをはせた。だが東西冷戦を終結させた大事件をめぐっては、多くの人が気づいていない「誤解」もある。代表的なものを3つ挙げよう。

(1)本当の意味で壁が崩壊したのはハンガリーだった

 自由を求める東ドイツ国民の「無血革命」がベルリンの壁崩壊に貢献したのは間違いないが、壁に最初にヒビを入れたのはハンガリーだった。

 壁崩壊のおよそ半年前に当たる1989年5月、ソ連の衛星国だったハンガリーはソ連の最高指導者ミハエル・ゴルバチョフが掲げていたペレストロイカ(改革)路線に応える形で、西側の一員であるオーストリアとの国境を開放した。これによって、東ドイツ国民がハンガリー経由で西側に亡命できる可能性が浮上。多くの東ドイツ国民が、自国に隣接するチェコスロバキア(当時)やその先のハンガリーに押し寄せた。
 
 9月になると、ハンガリー政府は国内で亡命許可を待つ東ドイツ国民のオーストリアへの出国を正式に承認。その後3日間で1万5000人が西側に流入したという。

 東ドイツの国家元首エーリヒ・ホーネッカーは慌ててチェコスロバキアとの国境を閉鎖したが、時すでに遅し、だった。

(2)壁が町を二分していたわけではない

「東西を隔てる壁」と言うからには、町の中心にまっすぐに境界線が引かれ、それが西側世界と東側世界を分断していたと思われがちだ。だが実際の壁はジグザグにうねっており、ベルリンの町をきれいに二分していたわけではない。

 しかも、ベルリンは東ドイツの中心部に位置しており、町の一部である西ベルリンを取り囲むように壁が建設されていた。つまり、西ベルリンは共産圏の真ん中に飛び地のように存在する陸の孤島だったわけだ。

 そのため、西ベルリン市民の生活にはさまざまな困難があった。例えば週末に自家用車を運転して西ドイツの大都市ミュンヘンまで出かける、といった過ごし方は不可能だった。西ベルリンから出るためには、ビザを取得し、数少ない国境検問所を通過しなければならなかったからだ。そのため、西ベルリン市内に都市型キャンプ場と農場を開設し、子供たちに「西側的」な体験をさせるといった奇妙な代替策まであったほどだ。

 西ドイツ政府は陸の孤島に暮らす西ベルリン市民を財政的に支えたが、西ベルリンが本当の意味で発展することはなかった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中