インドと日本を結ぶ意外な友情

景気浮揚も日本が救済？

　モディはインドの景気対策に重点を置かなければならないが、ここでも日本が救いの手を差し伸べられる可能性がある。

　アジア最大の民主主義国家であるインドと日本の２国間貿易は拡大の機が熟している。11〜12年の２国間貿易の額はわずか１８４億ドルだった。対して印中貿易（13年）は６５５億ドル、日中貿易は３１１９億ドルにも上る。また中国に拠点を置く日本企業は２万社以上に達する一方、インドに進出している企業は１０００社余りにすぎない。

　だからこそ印日貿易には大きな潜在力がある。クーゲルマンによれば、両国関係の改善は「強い経済的側面」に支えられており、「来るべきモディ政権もそこに期待している」。

　だがモディが選挙で勝利したとしても、彼は12年に圧勝で再選された安倍よりも大きな難題に直面する可能性が高い。

　安倍率いる自由民主党は現在、衆参両院で過半数を占めているが、モディ率いるＢＪＰは、選挙で第１党になっても議会で過半数を獲得できる可能性は薄い。そのため連立政権を組まざるを得ず、モディが自由に政策を実行できる余地は狭まるかもしれない。

　それでもロイター通信のコラムニストであるアンディ・ムカジーのみるところ、モディは安倍からの支援に期待してもよさそうだ。

「日本の企業や銀行は投資先を探しているが、高齢化の進んだ日本社会にはその受け皿がない」と、ムカジーは言う。「ならばインドに投資すればいい。インドの人口構成は若いし、何よりもインフラ投資を必要としているのだから」

[2014年4月 1日号掲載]