最新記事

AI

「すごすぎる!」とSNSで話題──難題も完璧に答えるAI「ChatGPT」とは

2022年12月9日(金)17時00分
エリザベス・スティメル
AIチャットボット

Ivan Kuchin-iStock

<テキストで質問を投げかけると「人間か」と疑うほど精度の高い回答を用意してくれるAIの「ChatGPT」が注目を集めている。わずか6日間で100万人以上のユーザーが利用し、SNSで話題沸騰中の同サービスを解説する>

AIチャットボットの最新鋭が姿を現した。ツイッターなどのSNS上では大きな話題となっており、ネットユーザーたちはテクノロジーの新時代を目の当たりにしている。

新たに登場したAIチャットボット「ChatGPT」は、イーロン・マスクらが2015年に共同創業し、サンフランシスコを拠点とする非営利のAI研究開発企業・OpenAIが開発した。同社のサム・アルトマンCEOによれば、11月30日のリリースからわずか6日間で100万人以上のユーザーが利用したという。

GPTは「Generative Pre-Trained Transformer(文章生成型事前学習済みトランスフォーマー)」の略。ChatGPTは、OpenAIの自然言語モデル「GPT-3」の次世代バージョンだ。

ChatGPTは無料で使え、従来のAIチャットボットと比較して、誰にでも使いやすいインターフェースを採用している。

多くのAIチャットボットは過去の回答を記憶せず、多くの場合、不適切なプロンプトだらけになってしまう。OpenAIは今回、こうした問題の多くを解決したという。

新たなフォーマットは「後続質問に回答し、間違いを認め、誤った前提に疑問を投げ掛け、不適切な要求を拒否することを可能にする」と、同社はブログで述べている。

ニューヨーク・タイムズのテクノロジー担当コラムニスト、ケビン・ルースに言わせれば、ChatGPTは「一般人向けにリリースされたAIチャットボットの最高峰」だ。

ChatGPTはこれまでに受けた質問を記憶することができる。もっとも、その知識は2021年より前に学習したデータに限られるため、時事問題に対する回答は古い内容になる可能性がある。

「違法行為の指示」の作成といった「不適切な要求」は拒否するよう設計されているが、100%確実というわけではない。

OpenAIは「不適切な要求は拒否するようにしているが、有害な指示に応答したり、偏向した行動を示す場合もある」と説明している。


(問題があるかどうかを判断する)モデレーションAPIを使用し、特定の安全でないコンテンツを警告・ブロックしているが、当分の間は、検出すべき問題を検出できなかったり、誤って有害と判断したりするケースがあるものと考えている。ユーザーフィードバックを収集して、継続中のシステム改善にぜひとも役立てたい。

ChatGPTは、同じくOpenAIが開発した画像生成AIツール「DALL・E」とともにSNSを席巻中で、ユーザーらが自前のAI生成コンテンツを共有している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物ほぼ横ばい、米イラン協議控え供給リスク注視

ワールド

マクロスコープ:消えない予算年度内成立論、高市首相

ワールド

ロ・ウクライナ和平協議、領土問題が焦点に ジュネー

ワールド

米軍部隊100人がナイジェリア到着、イスラム過激派
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中