SPECIAL ADVERTISING SECTION

PHVが拓くこれからのモビリティ

Vol.3　神戸大学経営学研究科教授　尾崎弘之さん
次世代エコカーが日本の環境ビジネスを牽引する

2015年11月02日（月）11時15分

尾崎弘之さん

──自動車が急速に普及しつつある新興諸国でも、日本のエコカー技術に対する注目度が増しています。
　大変な勢いでモータリゼーションが進む中国は、自動車の排気ガスなどの影響で大気汚染が深刻です。このままでは社会の持続可能性に関わるので、排気ガスや燃費規制が強化されるのは必至でしょう。同じことはインド、ASEAN諸国などにもいえると思います。そうした新興国では安価なガソリン車が主流ですが、いずれ購買力が増せば、当然国民の関心は環境対応型の車に向いていくはずです。

──日本が世界に環境ビジネスを展開していく中で、PHVは大きな役割を果たすと考えられますか。
　PHVの開発には欧州の自動車メーカーも力を入れていますが、プリウスなどで実績のある日本メーカーの技術的な優位性は高いと思っています。半導体や蓄電池などの製品はコモディティ化したために、残念ながら日本企業が優位性を失ってしまいましたが、自動車は状況が違います。エンジンや制御システムをブラックボックス化したまま、周辺技術だけを移転すれば、新興国も簡単にマネすることはできません。「PHVのこの部分は日本のメーカーにしかつくれない」というかたちで、将来エコカー需要が爆発的に伸びると思わる新興諸国を環境ビジネスのターゲットとすることは、日本経済にとって極めて重要な戦略でしょうね。

プリウスPHV──欧米諸国における次世代エコカーの広がりはどうなのでしょうか。
　伝統的にディーゼル車が多い欧州では、ディーゼルのPHVが普及する可能性があり、ドイツなどのメーカーが強力な競争相手となるでしょう。一方、政策的にガソリン価格を比較的安くしているアメリカでは、あまりエコカーへの関心が高いとはいえません。ただし、排ガス規制の厳しいカリフォルニア州などでは、プリウスが普及しています。今後世界各国（地域）の環境規制は総じて厳しくなる方向性なので、アメリカでもHVだけではなくPHVの存在感が強まっていくはずだと思います。

※1　国土交通省（運輸部門における二酸化炭素排出量の推移）
※2　日本自動車工業会調べ

プロフィール

尾崎弘之さん

尾崎弘之（おざき ひろゆき）

◎神戸大学経営学研究科教授。 東京大学法学部卒業後、野村證券に入社。ニューヨーク大学大学院スターン・スクール・オブ・ビジネス修了（MBA）、早稲田大学博士後期課程修了。博士（学術）。モルガン・スタンレー証券バイス・プレジデント、ゴールドマン・サックス投信執行役員を歴任後、バイオビジョン・キャピタル株式会社常務取締役、ディナベック株式会社取締役CFO。2005年より東京工科大学教授。15年より現職。専門はエネルギー環境ビジネス、ベンチャー経営。

連載「PHVが拓くこれからのモビリティ」のほかの記事
プリウスPHV公式サイト
外部電源供給サイト
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは？
  • 3
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗と思え...できる管理職は何と言われる？
  • 4
    分かり合えなかったあの兄を、一刻も早く持ち運べる…
  • 5
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 6
    シャーロット王女とスペイン･レオノール王女は「どち…
  • 7
    「欧州のリーダー」として再浮上？ イギリスが存在感…
  • 8
    首都は3日で陥落できるはずが...「プーチンの大誤算…
  • 9
    メーガン妃の「現代的子育て」が注目される理由...「…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 2
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る？　JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 3
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1位はアメリカ、2位は意外にも
  • 4
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 10
    シャーロット王女とスペイン･レオノール王女は「どち…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中