ニュース速報

ビジネス

波乱の米株式市場、急落のレジャー銘柄の押し目狙う動きも

2020年03月07日(土)16時23分

 新型コロナウイルスの感染拡大への不安から急落した米株式市場。売り込まれてきた銘柄に押し目買いの機会を窺う動きも出始めた。写真はニューヨーク証券取引所で2月に撮影(2020年 ロイター/Brendan McDermid)

[ニューヨーク 6日 ロイター] - 新型コロナウイルスの感染拡大への不安から今週何回も急落した米株式市場だが、ウイルスを巡る状況に振れる展開が続くと予想される。ただ、こうしたウイルス相場のなかで売り込まれてきた航空、ホテル、クルーズなどの銘柄には、押し目買いの機会を窺う動きも出始めた。

1000ドルもの急落となるなかで特に売りを浴びたレジャー関連株はかなり妙味がでていると一部投資家は指摘する。

例を挙げると、アメリカン航空グループの予想株価収益率(PER)が3.3倍。年初は5.4倍だった。ホテル運営のマリオット・インターナショナルは17.6倍(年初23.2倍)、クルーズ船のカーニバルは6.4倍(年初11.6倍)といった状況だ。

新型ウイルスが発生国の中国以外で猛威をふるうようになり、これらの銘柄に対する悲観的見方が消えたわけではないが、このところの急落の押し目を狙う向きのレーダーに入っているようだ。

アクティブ型上場投資信託(ETF)を手掛けるアドバイザーシェアーズは、ハワイアン航空の親会社やスカイウエストなど国内線を主力とする航空会社株を買い増し、アメリカン航空株を空売りした。「規模が小さめの地域航空会社は、今の(需要低下の)危機を乗り越えられる。大手は苦境が続くだろう」とノア・ハマン最高経営責任者(CEO)は話した。

ハリス・ファイナンシャルのファイナンシャルアドバイザー、ジェイミー・コックス氏は、保有するデルタ航空株に強気姿勢を崩していない。業界再編により会社が少なくなり、さほど運賃を値下げしなくても乗り切れるとみている。

ただクルーズ船運航会社には悲観的。横浜港の「ダイヤモンド・プリンセス」の集団感染問題が投資家心理を冷やすと指摘する。「航空会社の中国便運休よりも、ダイヤモンド・プリンセスのほうが、ずっと長く人々の記憶に残るだろう」とコックス氏は述べた。

ロイター
Copyright (C) 2020 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 3
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中