コラム

外国人リレーコラム Tokyo Eye

「21世紀の通信使」が日韓関係を救う

2024年10月11日（金）19時30分
カン・ハンナ（歌人、タレント、国際文化研究者）
日本の岸田文雄首相と韓国の尹錫悦大統領

JUNG YEON-JE-POOL/GETTY IMAGES

＜かつて日本と朝鮮王朝の交流を担った外交使節団「朝鮮通信使」の復元船が2世紀半ぶりに日本に来航した。日韓政治のいざこざをよそに、今や個人が文化交流の役割を担う時代が来た＞

先日、日韓関係にまつわるとてもうれしいニュースを目にした。江戸時代に朝鮮王朝が派遣した外交使節団「朝鮮通信使」の復元船が、山口県下関市で8月に開催された「馬関まつり」に合わせて、260年ぶりに来航したのだ。

日本で朝鮮通信使がどれほど知られているのかは分からないが、私の母国である韓国では、日韓の文化交流の代表的な存在として知られる。朝鮮通信使は、豊臣秀吉の朝鮮出兵を機に断絶した国交を回復させるため、朝鮮王朝が1607年から派遣し、その後1811年までの間に12回も来日して学問や文化の交流を深めたことは、中学生の頃に学校で教わっていた。だからこそ、およそ2世紀半ぶりに朝鮮通信使の復元船が日本に来航したというニュースを見て、個人的には胸がいっぱいだった。

朝鮮通信使260年ぶりに日本本土へ... 1000km船道再現／KBS News


最近の日韓関係は、戦後最悪とも言われていた数年前と比べて良い方向に向かっていることは確かだ。

例えば、今年5月に行われた日中韓3カ国の首脳会談では来年からの2年間を「文化交流年」と位置付け、3カ国の観光を通じた人的交流や大学間交流を促進し、2030年までに交流人口を4000万人まで増やす目標が掲げられた。加えて、来年は日韓国交正常化60周年でもあり、国レベルで行う交流行事なども期待できる。

日韓の間ではこれまで政治や外交ではさまざまな問題が起こってきた。その一方で、数百年以上も地道に文化交流を続けてきたからこそ、相互理解も深まってきたのだとつくづく思う。

例えば、05年の日韓国交正常化40周年を記念して始まり、東京とソウルで毎年開催されている「日韓交流おまつり」や、自治体が日韓姉妹都市を締結して互いの地域文化を体験できる場をつくるなど多様な文化交流が行われている。教育分野でも、日韓の文化や社会を学ぶ授業や交換留学は数え切れないほどある。

国家の枠を超え官民レベルでさまざまな交流が行われてきたからこそ、両国に関心を持つ人も自然と増えてきたのだろう。

正直、十数年前に私が日本に来たばかりの時と比べると、日韓関係は見違えるほど変わった。周囲には韓国語が話せる日本人が驚くほど増え、街には当たり前のように韓国料理屋が並んでいる。動画配信サービスなどでは韓国のドラマや映画が日本の人気ランキングに入ることも多い。東京はもちろん、地方都市でも韓国人観光客は珍しい存在ではなくなった。

一方、最近の韓国では若者を中心に「おまかせ料理」を食べる贅沢なデートプランが人気で、「おまかせ」という日本語を知らない若者はほとんどいないほどだ。

【関連記事】
日韓首脳が会談、尹大統領「前向きな勢い維持することが重要」
K-POP最大の授賞式MAMAはなぜ「日本で開催」された？ 国と世代の壁を打ち破った「ENDLESS RAIN」
韓国国債の世界国債指数追加、ウォン押し上げや資金流入に期待

次のページ個人レベルの交流が盛んに
プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン（異文化コミュニケーションアドバイザー）
・西村カリン（ジャーナリスト）
・周 来友（ジャーナリスト・タレント）
・李 娜兀（国際交流コーディネーター・通訳）
・トニー・ラズロ（ジャーナリスト）
・ティムラズ・レジャバ（駐日ジョージア大使）

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米連邦地裁、奴隷制展示物の復元命令　トランプ氏意向
2026.02.17

ワールド

中国の春節人気番組、今年は人型ロボットが主役　新興
2026.02.17

ワールド

ハンガリー、ウクライナ経由のロシア原油輸送停止でク
2026.02.17

ワールド

金価格は続落、地政学的リスク緩和やドル上昇で
2026.02.17
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story