最新記事
インタビュー

【高市政権は8年持続？】中道惨敗の裏に立憲執行部のネット戦略変更か...リベラルに必要な「不真面目力」とは

2026年2月13日（金）22時28分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
政治 選挙 解散総選挙 衆議院 小川淳也 中道改革連合　立憲民主党

Rodrigo Reyes Marin/ZUMA Press Wire /Reuters

＜総選挙での自民圧勝・中道惨敗という結果から、社会学者の西田亮介さん、前衆議院議員の中谷一馬さんが高市政権の今後や「リベラル不要論」を読み解きます＞

YouTube元タイトル：【高市政権は8年持続？】中道惨敗の裏に立憲のネット戦略変更か／リベラルは不真面目たれ／長期政権の落とし穴／ショート動画規制の方策／憲法改正で参院を地方代表に／選挙制度は豪州を見習え／中谷さん落選後の道

■動画目次
・選挙戦後半に大失速、中道敗北は必然だったのか
・ネット軽視のツケで敗北？
・公明・立憲は連携できていたが...
・自民も中道も「幅」はあるが
・政治は30年前に逆戻り？
・選挙制度は変えるべきか
・中谷さんの今後の人生
・早くも不協和音の中道は「屍を越えろ」
・「リベラル不要論」を考える

■出演
▼西田亮介
社会学者、日本大学教授。1983年京都生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。2014年11月に慶應義塾大学にて、博士（政策・メディア）取得。東京工業大学大学准教授を経て、2024年4月より日本大学危機管理学部・同大学院危機管理学研究科教授。著書に『日本の未来、本当に大丈夫なんですか会議 経済学×社会学で社会課題を解決する』（日本実業出版社、共著）、『メディアと自民党』（角川書店）、『ネット選挙 解禁がもたらす日本社会の変容』（東洋経済新報社）、『創価学会と選挙 それってありなんですか』（夜間飛行）など

▼中谷一馬
前衆議院議員（中道改革連合所属）。1983年生まれ。貧しい母子家庭で育ち、中学卒業後に社会に出た後、通信制高校に復学し21歳で卒業。柔道整復師の資格を取得後に慶應義塾大学経済学部の通信課程に進学、デジタルハリウッド大学大学院を首席で修了。IT企業gumiの創業に参画後、菅直人議員の秘書を務め、27歳で神奈川県議会議員に当選（県政史上最年少）。2017年、衆議院議員に当選（3期）。

▼長岡義博
ニューズウィーク日本版編集長。1969年石川県生まれ。91年、大阪外国語大学（現大阪大学外国語学部）外国語学部中国語学科卒業。同年、毎日新聞入社（大阪本社配属）。事件・行政・選挙を担当し、95年に神戸支局で阪神・淡路大震災を取材。02～03年、中国人民大学（北京）国際関係学部に留学。06年からニューズウィーク日本版に勤務。2017年7月より現職。

編集：儀保俊弥
収録日：2月12日

【関連記事】
【高市勝利で円安・物価上昇が加速】選挙後の消費減税「一旦脇に」／租特の財源化は現実的？／中道「ジャパン・ファンド」は危うい
【AI浸透で「人余り」加速】余剰化するホワイトカラーの行方／40代は影響もろに／日本でも26年以降に本格化か

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号（2月10日発売）は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
2026.02.10PR
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米1月ＣＰＩ、前年比2.4％上昇　伸び鈍化し予想も
2026.02.13

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議
2026.02.13

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談　トランプ氏の訪中控え
2026.02.13

ビジネス

ＥＵ貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く
2026.02.13
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中