最新記事
インタビュー

【高市政権は8年持続？】中道惨敗の裏に立憲執行部のネット戦略変更か...リベラルに必要な「不真面目力」とは

2026年2月13日（金）22時28分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
政治 選挙 解散総選挙 衆議院 小川淳也 中道改革連合　立憲民主党

Rodrigo Reyes Marin/ZUMA Press Wire /Reuters

＜総選挙での自民圧勝・中道惨敗という結果から、社会学者の西田亮介さん、前衆議院議員の中谷一馬さんが高市政権の今後や「リベラル不要論」を読み解きます＞

YouTube元タイトル：【高市政権は8年持続？】中道惨敗の裏に立憲のネット戦略変更か／リベラルは不真面目たれ／長期政権の落とし穴／ショート動画規制の方策／憲法改正で参院を地方代表に／選挙制度は豪州を見習え／中谷さん落選後の道

■動画目次
・選挙戦後半に大失速、中道敗北は必然だったのか
・ネット軽視のツケで敗北？
・公明・立憲は連携できていたが...
・自民も中道も「幅」はあるが
・政治は30年前に逆戻り？
・選挙制度は変えるべきか
・中谷さんの今後の人生
・早くも不協和音の中道は「屍を越えろ」
・「リベラル不要論」を考える

■出演
▼西田亮介
社会学者、日本大学教授。1983年京都生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業。2014年11月に慶應義塾大学にて、博士（政策・メディア）取得。東京工業大学准教授を経て、2024年4月より日本大学危機管理学部・同大学院危機管理学研究科教授。著書に『日本の未来、本当に大丈夫なんですか会議 経済学×社会学で社会課題を解決する』（日本実業出版社、共著）、『メディアと自民党』（角川書店）、『ネット選挙 解禁がもたらす日本社会の変容』（東洋経済新報社）、『創価学会と選挙 それってありなんですか』（夜間飛行）など

▼中谷一馬
前衆議院議員（中道改革連合所属）。1983年生まれ。貧しい母子家庭で育ち、中学卒業後に社会に出た後、通信制高校に復学し21歳で卒業。柔道整復師の資格を取得後に慶應義塾大学経済学部の通信課程に進学、デジタルハリウッド大学大学院を首席で修了。IT企業gumiの創業に参画後、菅直人議員の秘書を務め、27歳で神奈川県議会議員に当選（県政史上最年少）。2017年、衆議院議員に当選（3期）。

▼長岡義博
ニューズウィーク日本版編集長。1969年石川県生まれ。91年、大阪外国語大学（現大阪大学外国語学部）外国語学部中国語学科卒業。同年、毎日新聞入社（大阪本社配属）。事件・行政・選挙を担当し、95年に神戸支局で阪神・淡路大震災を取材。02～03年、中国人民大学（北京）国際関係学部に留学。06年からニューズウィーク日本版に勤務。2017年7月より現職。

編集：儀保俊弥
収録日：2月12日

【関連記事】
【高市勝利で円安・物価上昇が加速】選挙後の消費減税「一旦脇に」／租特の財源化は現実的？／中道「ジャパン・ファンド」は危うい
【AI浸透で「人余り」加速】余剰化するホワイトカラーの行方／40代は影響もろに／日本でも26年以降に本格化か

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
2009.03.07
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝総じて下落、イランとの協議巡る楽観論
2026.03.31

ビジネス

ＥＣＢ、「インフレ期待が漂流」なら迅速に対応＝ギリ
2026.03.31

ワールド

ホワイトハウス舞踏場建設、地下に軍の「大規模施設」
2026.03.31

ビジネス

ＮＹ外為市場＝円が対ドルで上昇、介入警戒感が下支え
2026.03.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中