最新記事

ペット

ユナイテッド子犬死亡の教訓、愛犬を死なせないために知るべきこと

2018年3月16日(金)16時00分
ジェフ・フリードリヒ

▼対立は避けて、とにかく受け入れる

子犬が命の危険にさらされていないなら、すぐに解決できる方法がいいかもしれない。機内の乗客は航空規則に縛られている。たとえひどい理由で乗客を追い出したとしても、航空会社は法的責任を問われない。

緊急事態でなければ、飛行機を降りてからの方がトラブルを公平に解決できる。専門家は「乗務員が間違っていても機内では対立を避けるのが最良の策」と、アドバイスしている。

▼危険をアピールする

しかし、子犬に命の危険が迫っているなら黙ってはいられない。ただ議論する代わりに、なぜ荷物入れが子犬にとって危険か伝えよう。乗務員は安全を最優先に考え、安全でない状況(この場合は窒息)は積極的に報告するように指導されている。あなたの報告は、他の乗務員に伝わり、もっと緊急対応に精通した乗務員が出てくるかもしれない。

ペットは乗客として数えられ、その安全も重視されることを覚えておこう。だから乗客自身は危険でなくとも、安全上のすべての問題を報告することになっている。

▼飛行機から降ろすよう要求する

安全上の問題を告げても乗務員が応じないようなら、飛行機を降ろしてくれと要求しよう。機体がゲートにいる間は問題ないはずだ。飛行機を足止めしていなければ、空港スタッフの方が乗客のニーズに対応してくれる。

機体がゲートを離れた後も、この要求は効果がある。機体をゲートに戻して乗客を降ろすのは時間がかかるからだ。あるパイロットは、「パイロットなら誰でもゲートには戻りたくない。機内トラブルを機長が知ったら、99%の確率で機長と乗務員はあわててマニュアルを探すか会社に電話するかして、何とか適切な解決策を見つけるだろう」と、話している。

しかし飛行機を降りることがおそろしい結果を招くこともある。もし航空会社が補償しなければ、最悪の場合、旅行中の団体全員の航空券を買い直さなければならないかもしれない。

▼記録を残す

航空会社は今や警察署と同じようなもの。誰もがスマホで動画を撮影し、ツイートで拡散できる。こうした記録は戦うための強力なツールになる。

▼苦情を申し立てる

家に帰ったら、乗客の権利を守る民間団体「フライヤーズ・ライツ」や「トラベラーズ・ユナイテッド」の事例を参考に、正式に苦情を申し立てることを検討しよう(今回のトラブルでは米運輸省が、動物保護法を担当する農務省と協力して調査している)。

一方、ユナイテッド航空は今回、子犬を含めた家族全員の搭乗券の払い戻しに応じている。もちろん、子犬はもう戻ってこないけれど。


© 2018, Slate

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国との貿易協定、来年早々にも署名の可能性=インド

ビジネス

為替、ファンダメンタルズ反映しているとは到底思えず

ビジネス

米高級百貨店サックスが破産法申請検討 月末に巨額債

ワールド

エプスタイン資料、米司法省の対応に反発強まる 議会
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中