最新記事

スマートフォン

iPhoneXは期待外れ

2017年12月27日（水）16時20分
ゾーラ・レイ

iPhoneXが発売になった11月3日は熱気に満ちていたが　Peter Nicholls-REUTERS

＜鳴り物入りで発売されたが、売れ行きはよくなさそうだ＞

2017年のクリスマス商戦が終盤に入っても、iPhone Xへの需要は予測を下回っていると、米ブルームバーグは12月26日に複数のアナリストを引用した。同日のアップル株価は下落し、アナリストは2018年第1四半期のiPhone X出荷数の予想を引き下げた。

iPhone Xの販売価格は最も安いモデルでも999ドルする（SIMフリーモデルの場合、日本での価格は税別11万2800円）。これに対し「iPhone 8」は、699ドル（同7万8800円）で手に入る。

中国の国金証券のアナリスト、張斌は投資家向けリポートで、「需要の第一波が満たされた後は高価格がネックとなり、2018年第1四半期は需要が落ちることを市場は懸念している」と書く。iPhone Xの出荷台数は、これまでの予想の3500万台を1000万台下方修正した。

ブルームバーグの記事には、JLウォーレン・キャピタルの22日付けのリポートも紹介されており、2018年第1四半期のiPhone X出荷台数が3000万台から2500万台に引き下げている。需要低下の理由については「高過ぎる価格と、興味を引くイノベーションの欠如」の2点を挙げる。

iPhone.の天下いつまで

iPhone Xの部品メーカーも株価を下げている。米CNNによると、ルメンタムとペガトロンの株価が約3％下落したほか、スカイワークスやフィニサーは2％、フォックスコンも1％値を下げた。なかでも下げ幅が大きかったのは、iPhone Xのレンズモジュールを製造している台湾の玉晶光電（ジニアス・エレクトロニック・オプティカル）で、11％以上下落した。

11月の時点で、アップルのティム・クックCEOはiPhone Xの予約状況について「非常に堅調だ」とCNNにコメントしていた。アップルはこれまで、iPhone Xの販売実績について、正式な数字を発表していない。

一方、フォーブスのイワン・スペンスは12月に入り、iPhone Xの販売不振はアップルにとってそれほど悪い状況というわけではないと書いた。同時に発表した下位モデルiPhone8が予想以上にヒットしたせいだからだという。

だが、iPhone Xから客を奪っているのはアップルのほかの製品ばかりではない。サムスンは、「Galaxy Note 7」の発火騒動から見事に復活を遂げ、強力なライバルとなっている。また、中国のユーザーにとっては、オッポ（OPPO）や華為技術（ファーウェイ）、小米科技（シャオミ）といった国産メーカーも有力な選択肢になっている。

（翻訳：ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ハンガリー、対ロ制裁とウクライナ融資阻止の構え　き
2026.02.23

ワールド

オランダ最年少首相が就任、少数与党で政策課題は難路
2026.02.23

ワールド

ロシア軍攻撃で2人死亡、ウクライナ南部オデーサ　港
2026.02.23

ビジネス

独ＩＦＯ業況指数、2月予想以上に上昇　現況・先行き
2026.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中小企業の「静かな抵抗」
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中