最新記事

食の安全

カリッと香ばしいフライドポテトが消える? EUとベルギーのポテト論争 

2017年7月31日(月)17時45分
モーゲンスタン陽子

Yves Herman-REUTERS

<発がん性物質「アクリルアミド」の減少を目指す規約の導入が欧州委員会で合意。これにより、ベルギーで国民的料理のフライドポテトが消える、と大反発が起こった>

7月19日、欧州委員会は食の安全に関し、食品に含まれる発がん性物質アクリルアミドの減少を目指す新規約を導入することで合意した

アクリルアミドの危険性は2002年から報告されており、調査が進められてきた。EU圏民の食の安全と健康にとっての重要なステップとして歓迎される新規約導入だが、別の意味で喜んでいる国が1つある。それはフライドポテトの発祥地と言われるベルギーだ。

ベルギー文化に対する侮辱?

合意を受けて翌日、ベルギーのウィリー・ボルシュ農相が「ベルギーのフライは救われた! ヨーロッパがベルギーの意見を聞いた!」とよろこびのツイートをし、同国シャルル・ミシェル首相がこれをリツイートしたとロイターが報じている。

実は過去数週間、ベルギーではとある論争が巻き起こっていた。欧州委員会はアクリルアミドを削減する調理方法として、ベルギーの国民的料理であるフライドポテトの伝統的な調理方法を変えるよう提案したのだが、これが政治家をはじめベルギー国民の神経を逆なでしてしまった。

欧州委員会のプレスリリースによると、アクリルアミドは高温での調理でアミノ酸の一種であるアスパラギンと糖類が反応することで生成され、特にジャガイモ製品、シリアル製品、コーヒーなどで顕著だという。

伝統的なベルギーのフライドポテトは、ピンチェという品種のジャガイモを熟練の職人が手作業でカット、そして生のまま馬か牛の脂で二度揚げされる。これによって、外はカリカリ、中はしっとりという独特の食感が生まれるという。

ところが、この方法によりアクリルアミドがより多く生成されるという報告があり、欧州委員会はジャガイモを一度湯通し・下茹でしてから揚げる方法に変えるよう提案。アクリルアミドの生成が妨げられるというのが理由だが、そんなことをしては伝統の味が損なわれるとして大反発が起こった。

政治家たちが憤慨

これは単なる「提案」にすぎないという欧州委員会の度重なる説明にもかかわらず、地元メディアが「ベルジャン・フライ禁止」の可能性を論じ、政治家たちもこれに過剰反応。ベン・ウェイツ観光相はEUの官僚たちがベルギーの「豊かな美食の伝統」を破壊しようと企んでいると非難した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

破綻したファースト・ブランズ、フォードとGMが融資

ワールド

フィリピンと米国、南シナ海の係争海域で共同航行

ワールド

ブラジル、昨年12月の企業利益国外送金が過去最高に

ビジネス

午前のドルは154円前半で下げ一服、日本の財政拡張
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中