最新記事

食の安全

カリッと香ばしいフライドポテトが消える? EUとベルギーのポテト論争 

2017年7月31日(月)17時45分
モーゲンスタン陽子

Yves Herman-REUTERS

<発がん性物質「アクリルアミド」の減少を目指す規約の導入が欧州委員会で合意。これにより、ベルギーで国民的料理のフライドポテトが消える、と大反発が起こった>

7月19日、欧州委員会は食の安全に関し、食品に含まれる発がん性物質アクリルアミドの減少を目指す新規約を導入することで合意した

アクリルアミドの危険性は2002年から報告されており、調査が進められてきた。EU圏民の食の安全と健康にとっての重要なステップとして歓迎される新規約導入だが、別の意味で喜んでいる国が1つある。それはフライドポテトの発祥地と言われるベルギーだ。

ベルギー文化に対する侮辱?

合意を受けて翌日、ベルギーのウィリー・ボルシュ農相が「ベルギーのフライは救われた! ヨーロッパがベルギーの意見を聞いた!」とよろこびのツイートをし、同国シャルル・ミシェル首相がこれをリツイートしたとロイターが報じている。

実は過去数週間、ベルギーではとある論争が巻き起こっていた。欧州委員会はアクリルアミドを削減する調理方法として、ベルギーの国民的料理であるフライドポテトの伝統的な調理方法を変えるよう提案したのだが、これが政治家をはじめベルギー国民の神経を逆なでしてしまった。

欧州委員会のプレスリリースによると、アクリルアミドは高温での調理でアミノ酸の一種であるアスパラギンと糖類が反応することで生成され、特にジャガイモ製品、シリアル製品、コーヒーなどで顕著だという。

伝統的なベルギーのフライドポテトは、ピンチェという品種のジャガイモを熟練の職人が手作業でカット、そして生のまま馬か牛の脂で二度揚げされる。これによって、外はカリカリ、中はしっとりという独特の食感が生まれるという。

ところが、この方法によりアクリルアミドがより多く生成されるという報告があり、欧州委員会はジャガイモを一度湯通し・下茹でしてから揚げる方法に変えるよう提案。アクリルアミドの生成が妨げられるというのが理由だが、そんなことをしては伝統の味が損なわれるとして大反発が起こった。

政治家たちが憤慨

これは単なる「提案」にすぎないという欧州委員会の度重なる説明にもかかわらず、地元メディアが「ベルジャン・フライ禁止」の可能性を論じ、政治家たちもこれに過剰反応。ベン・ウェイツ観光相はEUの官僚たちがベルギーの「豊かな美食の伝統」を破壊しようと企んでいると非難した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イランの革命防衛隊、バーレーンの米アマゾン施設攻撃

ワールド

イラン、ホルムズ海峡の航行監視でオマーンと協定文書

ワールド

トランプ氏、司法長官の解任協議 エプスタイン疑惑対

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9%増加 輸出過去最高も輸入
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中