最新記事

動物

シリアに売られるところだった子トラ3頭の悲惨な旅

2017年7月13日(木)19時09分
ジャック・ムーア

シリアに密輸される途中で保護された3頭の子トラの一頭 Animals Lebanon/FACEBOOK

<内戦中のシリアに密輸される途中で保護されたシベリアトラの子どもたちがフランスに新天地を見つけた>

内戦中のシリアに密輸される寸前だったシベリアトラの子ども3頭に、ヨーロッパでの新天地が見つかった。レバノンの動物保護NGO「アニマルズ・レバノン」が救出し、フランスの保護施設に移送した。

3頭は火曜にフランスに到着。新たな住みかはフランス南東部のリヨン近郊にある動物保護施設「トンガ受け入れの地」になると、AFP通信が伝えた。

今回の移送は、今年3月にレバノンの首都ベイルートの空港職員が、うじ虫が湧いた木箱に閉じ込められた3頭──メイ、アンタウン、タニヤ──を発見したのがきっかけだった。

当初、3頭はシリアの首都ダマスカスにある動物園に輸送されるはずだった。シリアのバシャル・アサド大統領が拠点にするダマスカスは、6年にわたる内戦でシリアの反政府勢力やジハーディスト(聖戦士)の絶え間ない攻撃にさらされている。

トラたちは3月にウクライナの動物園から飛行機でベイルートに到着した。アニマルズ・レバノンによれば輸送状況が劣悪で、狭い木箱のなかで尿や糞にまみれていたという。その後、裁判所の許可を得てアニマルズ・レバノンが3頭を預かっていた。

明らかな密輸事件

アニマルズ・レバノンは今週月曜、3頭に鎮静剤を投与してから、フランス行きの旅客機の貨物室に預けた。

「機体が離陸して、これで安心だと思うとやっと眠れた。あの子たちもやっと楽しい生活を送れる」と、アニマルズ・レバノンのジェイソン・ミエール事務局長はAFP通信に語る。

3頭をフランスに送り出すアニマルズ・レバノンの職員

「トラは明らかに密輸されたもので、救出も困難を極めた」とミエールは言う。シリアへの輸送を阻止した職員たちは(トラを高値で売ろうとした業者に)脅迫されたという。

「これまでに、これほど多くの脅迫を受けたことはなかった。昨夜は警官の警護付きで子トラたちと一緒に空港に向かった。あの子たちには、多額の費用をかけるだけの価値があるということだ」

3頭をベイルートに送ったウクライナの動物園は、やましい点はないと言う。「税関検査も通過した。税関申告書もある」と、園長のボロディーミル・トプチーは3月にAP通信に語っている。

だが子トラたちが入れられていた木箱には荷印がなく、取引の合法性を証明する書類も添付されていなかった。国際航空運送協会(IATA)の規制や野生動物の国際取引に関するワシントン条約にも違反していた。

シリア内戦の危険を逃れた子トラたちは、やっとフランスでジョワ・ド・ビーブル(生きる歓び)を味わうことができる。

(翻訳:河原里香)


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

マン英中銀委員、インフレは「期待ほど改善せず」 早

ワールド

ロシア、イラン濃縮ウラン撤去なら受け入れの用意 米

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」が初会合、ガザ復興に7
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政余地を狭め、財政リスクを高める」
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中