最新記事

パキスタン

「核開発の父」カーン博士の独白

国際社会の「誤解」、パキスタン指導者たちへの失望──短期間でゼロから核開発を成功させた科学者が今だから語る怒りとジレンマ

2011年6月27日(月)17時43分
アブドル・カディル・カーン(科学者)

核への道 98年に西部チャガイでの核実験成功を祝して集まった政府要人たち。当時のナワズ・シャリフ首相(前列中央)やカーン(左から4人目)の姿も Reuters

 パキスタンの核開発計画はずっと、欧米諸国の不当なプロパガンダやいわれなき非難の標的になってきた。はっきり言わせてもらおう。パキスタンが核開発に走ったのは、インドが74年5月に核実験を行ったからだ。それを聞いて私は急きょ祖国へ戻り、核による抑止力を構築して、インドの「核による脅迫」から守るために働いた。

 ヨーロッパで15年を過ごし、ウラン濃縮の技術を身に付けた私は、75年12月に帰国し、当時のズルフィカル・アリ・ブット首相から核兵器の開発を委ねられた。84年12月10日には、当時のモハマド・ジアウル・ハク大統領に、命令があればいつでも核実験を行えると報告している。

 80年代後半までには核技術の信頼性も向上し、90年代前半には核弾頭の発射システムも完成した。自転車のチェーンさえ作れなかった国が、欧米諸国の妨害をものともせず、短期間で核ミサイルの保有国になれた。まさに偉業である。

 わが国の核開発の現状について、私はほとんど何も知らない。パキスタンの主要な核開発施設であるカフタの原子力研究所を辞めてから、もう10年になる。

 これは私の推測にすぎないが、今は核攻撃システムの設計を完成させ、巡航ミサイルに搭載できるよう小型化する作業に注力している段階だろう。先制攻撃を受けても反撃できるだけの弾頭数を確保する必要もある。

核開発資金をめぐる大きな誤解

 忘れてならないのは、核兵器を保有する国が敵に侵略され、あるいは占領され、あるいは領土を奪われた例はないという事実だ。

 イラクやリビアに核兵器があったら、あんなふうに破壊されることはなかっただろう。パキスタンが71年以前に核兵器を保有していたら、(第3次印パ戦争での)不名誉な敗北の後に国土の半分(現在のバングラデシュ)を失うこともなかったはずだ。

 パキスタンが核開発に費やした金額について、国際社会の理解は完全に間違っている。スタート時の予算は年間1000万ドルにすぎず、最も多い時期でも年間2000万ドルだった(スタッフの人件費や医療費、住宅費、光熱費から物資の調達費まで、すべて含めた金額である)。これでも近代的な戦闘機1機の値段の半分だ。

 こうした事実について無知で、しばしば外国に雇われているパキスタン人たちは、わが国が核開発計画に法外な金額を費やしていると吹聴しているが、まったく根も葉もない主張だ。

 インドもパキスタンも、冷戦時代に戦争を防いだ「相互確証破壊」の原理を理解している。どちらが先に核兵器を使おうと、結局は両方とも破滅を避けられない。だから軍事的な小競り合いはあっても、両国間に核戦争はあり得ない。

核抑止力を得ても変わらない現実

 私たちは祖国パキスタンが自信を取り戻し、敵国の攻撃に対する抑止力を持つために核兵器を開発した。そうして国の主権が確保された以上、次は国民の生活水準を引き上げることに注力すべきだと、私は歴代の政権に提言してきた。

 残念ながら、その後の無能で無知な支配者たちは、そうした国民の利益のための努力を怠ってきた。国民の暮らしは、経済制裁を受けていた20年前や40年前に比べても、ずっと苦しくなっている。それを思うと、私の心は痛む。

 核兵器はわが国に鉄壁の守りをもたらした。インドとの対立が解消されるまで、この抑止力を維持していくしかない。

 そしてこの抑止力は、両国の新たな平和の時代へとつながっていくものだ。かつて敵対していたドイツとフランスが今は平和的に共存しているように、パキスタンとインドが仲良く共存できる日を、この目で見たいと願っている。

[2011年5月25日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物急落、サウジが増産示唆 米WTI21年3月

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、米GDPは3年ぶりのマイナ

ビジネス

FRB年内利下げ幅予想は1%、5月据え置きは変わら

ワールド

EU、米国の対ロシア政策転換に備え「プランB」を準
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 2
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・ロマエとは「別の役割」が...専門家が驚きの発見
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中