最新記事

米空軍

さらば栄光のトップガン

空爆の主役を無人機に奪われ、誇り高き戦闘機乗りの文化に幕を閉じるときがやってきた

2009年12月15日(火)14時48分
フレッド・カプラン(オンラインマガジン「スレート」コラムニスト)

 アメリカ空軍は創設以来60年余りの歴史を通じて、華麗な軍隊であることをいつも誇りにしてきた。戦闘機を操るパイロットは「トップガン」と呼ばれ、大空を支配し、(少なくとも映画の中では)白いスカーフを巻いて、女の子たちの胸をときめかせた。

 今、そのすべてが変わろうとしている。空軍の使命、気風、アイデンティティーをめぐる熾烈な戦いに、トップガンたちが敗れつつある。この夏、ステルス戦闘機F22ラプター(F22)に関してワシントンでヒートアップした論争はその1つの表れだ。

 一見すると、このF22論争はよくある予算上の綱引きに見えなくもない。空軍は、F22を新たに20機導入するための予算40億ドルを要求。空軍としてはその後もF22を増やしていって、20年までに既存のものと合わせて全部で387機を所有したい意向だった。

 この予算要求にロバート・ゲーツ国防長官がノーを突き付けた。バラク・オバマ大統領も、F22の購入予算を1機分でも含んでいれば、議会が予算案を可決しても拒否権を行使すると表明した。これにて一巻の終わり。F22の命脈は絶たれてしまった。

 F22の死は、1つの戦闘機の命運以上の意味を持っていた。F22開発計画が始まったのは冷戦の真っ盛りだった81年。アメリカが、当時の共産主義超大国のソ連とにらみ合っていた時代だ。最先端のテクノロジーを備えたF22に期待された役割は、ソ連の最新鋭の戦闘機を撃墜し、空中戦に勝って制空権を握ることだった。

 しかしこのF22が初めて実戦配備されたのは、冷戦がとっくに終わった後の05年末。当初の計画から大幅に遅れ、開発費も当初予算を超過していた。

「空軍を殺すに等しい」打ち切り

 現実には、F22より性能の低いF15戦闘機やF18戦闘機に太刀打ちできる空軍力を持つ国さえ世界のどこにもない。そこで、赤字をこれ以上増やしたくない議会や国防総省内の一部の文官は、F22導入の打ち切りに動いた。

 これに対して、F22推進派は猛反撃を開始した。最新鋭の戦闘機を殺すのは、空軍を殺すに等しいというのがその発想だった。

 F22推進派の戦いは、時代の流れに逆行していた。1947〜82年に空軍参謀総長(空軍の武官トップ)を務めた10人はすべて、爆撃機もしくは戦闘機パイロットの出身。82〜08年に空軍参謀総長を務めた9人は、全員が戦闘機パイロット出身者だった。

 08年、ゲーツ国防長官が当時のジョージ・W・ブッシュ大統領に次期参謀総長として推薦したノートン・シュワーツは、まったく違うタイプの軍人だった。シュワーツは、爆撃機にも戦闘機にも搭乗した経験がない。操縦していたのはC130。図体の大きい輸送機である。

 C130の役割は、基地などの拠点から兵士や武器、食料などの補給物資を前線に空輸すること。陸軍や海兵隊や特殊部隊が迅速に展開するためには空軍による空輸活動が欠かせないが、華がある任務とはとうてい言えない。空軍上層部は、戦闘機による空中戦や爆撃機による空爆に比べて、空輸を重視してこなかった。

 しかし時代は変わった。イラクとアフガニスタンの戦争は、F22の開発段階で念頭に置かれていた戦いとはまるで性格が違う(実際、どちらの戦場にもF22は投入されていない)。爆撃すべき戦略拠点はほとんどなく、空中で追跡・撃墜すべき敵機もない。

 それに代わる空軍の主たる役割は、アメリカや同盟国の地上部隊を支援すること。具体的には空輸を行うことと、地上部隊が敵を発見・攻撃する手助けをすることだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界EV販売は年内1700万台に、石油需要はさらに

ビジネス

米3月新築住宅販売、8.8%増の69万3000戸 

ビジネス

円が対ユーロで16年ぶり安値、対ドルでも介入ライン

ワールド

米国は強力な加盟国、大統領選の結果問わず=NATO
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親会社HYBEが監査、ミン・ヒジン代表の辞任を要求

  • 4

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 5

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    ロシア、NATOとの大規模紛争に備えてフィンランド国…

  • 9

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 10

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 7

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 8

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 9

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 10

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中