最新記事
考古学

一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化

'Unique' Neolithic Child Burial With Puzzling Bone Modifications Revealed

2025年3月26日(水)15時37分
アリストス・ジョージャウ
賈湖遺跡から出土した人骨

子供の遺骨を加工した のは生前の病気と関係が?(賈湖遺跡) RONG ET AL.

<骨を削られ肉を削がれた子供たちの遺骨には、大人たちの願いと優しさが隠れている?>

中国の河南省で発見された古代の子供の遺骨は、かなり「異常な」埋葬をされていた。

河南省の北舞渡で1960年代に見つかった新石器時代初期に当たる紀元前9000~7500年頃の「賈湖遺跡」埋葬地で、2001年に発掘された人骨の分析結果が、専門誌「国際考古学ジャーナル(International Journal of Osteoarchaeology)」に昨年掲載された

8~10歳頃に死亡したとみられる子供の3体の遺骨の下肢に見つかったのは、人為的と思われる細かな切り痕、削り痕や切り込み痕。肉を取り除いたとみられる痕跡もあり、死の直前におそらく壊血病や栄養失調だったことを示す兆候も骨に見られた。

なぜ亡くなった子供の体をわざわざ傷つけたのか? 骨の痕跡や埋葬状況は、当時の儀式や埋葬習慣、子供の病状などを表している可能性があると、研究者らは考えている。

例えば骨を加工した痕があるのは、病気に苦しんで亡くなった子供が、あの世では下肢の痛みから解放されるようにと願っての行為だった可能性がある。あるいは、骨を使って儀式に使う道具を作ろうとしていたとも考えられる。

研究者によると、新石器時代の比較的初期の中国において、子供の遺骨に人為的な加工が施されているのは、これが初の例だという。

<参考文献>
Rong, F., Xingtao, W., Juzhong, Z., & Minghui, W. (2024). An "Invisible" Child--A Case of a Child With Anthropogenic Modification Marks and Pathological Conditions in Early Neolithic China. International Journal of Osteoarchaeology. https://doi.org/10.1002/oa.3368

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

世界のEV販売、1月は前年比3%減 米中が重し

ワールド

EXCLUSIVE-EU、合併規則を20年ぶり見直

ビジネス

バーレ、第4四半期は純損失拡大 コア利益は予想上回

ビジネス

米ナイキ傘下のコンバース、組織体制見直し・人員削減
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中