最新記事
運動

「1日15分の運動」で健康状態が大きく改善する可能性が明らかに【最新研究】

Scientists Reveal How '15 Minute Challenge' Could Overhaul Your Health

2024年9月7日(土)10時15分
ハッティ・ウィルモス
ピラティス

Monster Ztudio-shutterstock

<体力、活力、睡眠の質、気分も改善。職場が運動促進の場として理想的な環境である理由について>

毎日15分の運動が体力、活力、健康、睡眠、そして気分に大きな影響を与える可能性があることがオーストラリア発のウェルネスプログラムで明らかになった。

オーストラリア、ニュージーランド、イギリスの73の企業に在籍する1万1575人の従業員が「15分チャレンジ」という職場の健康増進プログラムを使用し、週ごとの活動レベルを85分増やした結果、次のようなメリットが判明した。

「この研究では、1日にわずか15分の運動が人々の健康とウェルビーイング(身体的・精神的・社会的に良好な状態)に大きな違いをもたらすことがわかりました」と代表研究者のベン・シン氏は述べる。

【関連動画】アメリカ国立老化研究所が勧める「15分間エクササイズ」 を見る


 

プログラム開始から6週間後、参加者の95%がWHOの「身体活動および座位行動に関するガイドライン」を満たす、もしくは上回る結果となった(満たした参加者が36%、上回った参加者が56%)。また、体力(14%)、活力(12%)、全体的な健康(8%)、睡眠の質(8%)、気分(7%)の改善も報告されている。

アメリカ保健福祉省(HHS)は、週に少なくとも150分(2時間30分)の中強度の有酸素運動と筋力強化運動を推奨している。

アメリカ保健福祉省(HHS)の2018年の報告書によると、アメリカの成人の約80%がこのガイドラインを満たしておらず、運動不足が年間約1170億ドル(約17兆円)の医療費増加につながっていることが指摘されている。

今回、この「15分チャレンジ」の参加者は平均して週に85分の身体活動レベルをアップさせ、1日に約45分間の運動をするようになった。

「15分という目標は、特に座りがちな生活を送っている人々にとって手軽に始めやすいものです。ハードルも低く、定期的な運動習慣をつくることに役立ちます。職場健康プログラム『15分チャレンジ』がきっかけとなり、多くの参加者がガイドラインの最低目標を超える結果となったのです」とシン氏は述べる。

また、共同研究者であるキャロル・マーハー教授は、このプログラムが参加者のモチベーションを高めることに成功した理由は、ゲームであったことと語る。

「切磋琢磨することでチームメイトを励まし、責任を持たせることが『15分チャレンジ』の肝です。それが参加者のモチベーションを高め、つながりを維持するための重要な要素です。

このプログラムでは、チームでの協力が奨励され、ランキングを追跡し、累積運動量を表示します。達成度が明確に記録され、成功を祝福し合います。人々が協力し、楽しみながら取り組めるツールなのです」

成人の多くは起きている時間の大半を仕事に費やしているため、職場は運動促進の場として理想的な環境であるとシン氏は述べる。そして先のマーハー教授は次のようにも述べる。

「運動不足の解消はすべての人の責任です。ですから雇用主が費用対効果の高いシステムを導入して従業員をサポートできれば、ウィンウィン(win-win)です。身体的に元気な従業員は生産的で満足度が高く、ストレスも少なく、病気にもなりにくくなります。このように持続的に計測できるアプリのようなものが従業員の健康とウェルビーイングをよく変えるのであれば、雇用者は検討すべきです」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57%に上昇 昨年8月以来の

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中