最新記事
EV

テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは

Tesla's Worst Performing Markets As Global Sales Plummet

2025年3月11日(火)11時30分
ヒュー・キャメロン

テスラ車が最も売上不振なのはどこの国か

巨大な欧州市場から極東に至るあちこちで、中国勢などのライバル企業が、テスラを困難な立場へと追い込んでいる。では、テスラが大きな打撃を受けている国や地域を見ていこう。

オーストラリア

オーストラリア電気自動車協会(EVC)が発表したデータによれば、2025年2月のテスラ販売台数はわずか1592台だった。同年1月の739台と比べればほぼ倍増だが、昨年2月の販売台数5665台から72%減となった。

自動車専門メディア「ザ・ドリブン(The Driven)」によると、テスラの不振は何カ月も続いており、オーストラリアでは2025年に入って以降、2024年比で66%近く減少している。

テスラ以外のEV販売が好調なほかの市場とは異なり、オーストラリアでは、より広いEV市場で低迷が見られ、テスラ販売不振もその中で起きている。オーストラリア連邦自動車産業会議所(FCAI)によると、自動車総販売台数に占めるバッテリー式EVの割合は5.9%にすぎない。昨年2月は9.6%だった。

欧州

欧州自動車工業会(ACEA)が発表した最新データによると、欧州連合(EU)、欧州自由貿易連合(EFTA)、ならびに英国におけるテスラの2025年1月販売台数は9945台で、2024年1月の1万8161台から45%減少した。

テスラのシェアは、1.8%から1%に減少した。その一方で、同期間にバッテリー式EVの販売台数は34%伸びている。

ドイツ

マスク氏はドイツで、極右政党「ドイツのための選択肢(AfD)」支持を表明して大きく取り上げられたり、2024年1月の米大統領就任イベントでナチス・ドイツの敬礼に似たしぐさを見せて大きな批判にさらされたりした。そして、売上も落ち込んでいる。

ドイツ連邦自動車交通局によると、2月のテスラ新規登録台数は1429台と、前年同月比で76%減となった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    東京の火葬場6カ所が「中国系」...日本には「葬儀安…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中