最新記事
EV

テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは

Tesla's Worst Performing Markets As Global Sales Plummet

2025年3月11日(火)11時30分
ヒュー・キャメロン

テスラ車が最も売上不振なのはどこの国か

巨大な欧州市場から極東に至るあちこちで、中国勢などのライバル企業が、テスラを困難な立場へと追い込んでいる。では、テスラが大きな打撃を受けている国や地域を見ていこう。

オーストラリア

オーストラリア電気自動車協会(EVC)が発表したデータによれば、2025年2月のテスラ販売台数はわずか1592台だった。同年1月の739台と比べればほぼ倍増だが、昨年2月の販売台数5665台から72%減となった。

自動車専門メディア「ザ・ドリブン(The Driven)」によると、テスラの不振は何カ月も続いており、オーストラリアでは2025年に入って以降、2024年比で66%近く減少している。

テスラ以外のEV販売が好調なほかの市場とは異なり、オーストラリアでは、より広いEV市場で低迷が見られ、テスラ販売不振もその中で起きている。オーストラリア連邦自動車産業会議所(FCAI)によると、自動車総販売台数に占めるバッテリー式EVの割合は5.9%にすぎない。昨年2月は9.6%だった。

欧州

欧州自動車工業会(ACEA)が発表した最新データによると、欧州連合(EU)、欧州自由貿易連合(EFTA)、ならびに英国におけるテスラの2025年1月販売台数は9945台で、2024年1月の1万8161台から45%減少した。

テスラのシェアは、1.8%から1%に減少した。その一方で、同期間にバッテリー式EVの販売台数は34%伸びている。

ドイツ

マスク氏はドイツで、極右政党「ドイツのための選択肢(AfD)」支持を表明して大きく取り上げられたり、2024年1月の米大統領就任イベントでナチス・ドイツの敬礼に似たしぐさを見せて大きな批判にさらされたりした。そして、売上も落ち込んでいる。

ドイツ連邦自動車交通局によると、2月のテスラ新規登録台数は1429台と、前年同月比で76%減となった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 自社株買いなど協

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中