最新記事
EV

テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは

Tesla's Worst Performing Markets As Global Sales Plummet

2025年3月11日(火)11時30分
ヒュー・キャメロン

テスラ車が最も売上不振なのはどこの国か

巨大な欧州市場から極東に至るあちこちで、中国勢などのライバル企業が、テスラを困難な立場へと追い込んでいる。では、テスラが大きな打撃を受けている国や地域を見ていこう。

オーストラリア

オーストラリア電気自動車協会(EVC)が発表したデータによれば、2025年2月のテスラ販売台数はわずか1592台だった。同年1月の739台と比べればほぼ倍増だが、昨年2月の販売台数5665台から72%減となった。

自動車専門メディア「ザ・ドリブン(The Driven)」によると、テスラの不振は何カ月も続いており、オーストラリアでは2025年に入って以降、2024年比で66%近く減少している。

テスラ以外のEV販売が好調なほかの市場とは異なり、オーストラリアでは、より広いEV市場で低迷が見られ、テスラ販売不振もその中で起きている。オーストラリア連邦自動車産業会議所(FCAI)によると、自動車総販売台数に占めるバッテリー式EVの割合は5.9%にすぎない。昨年2月は9.6%だった。

欧州

欧州自動車工業会(ACEA)が発表した最新データによると、欧州連合(EU)、欧州自由貿易連合(EFTA)、ならびに英国におけるテスラの2025年1月販売台数は9945台で、2024年1月の1万8161台から45%減少した。

テスラのシェアは、1.8%から1%に減少した。その一方で、同期間にバッテリー式EVの販売台数は34%伸びている。

ドイツ

マスク氏はドイツで、極右政党「ドイツのための選択肢(AfD)」支持を表明して大きく取り上げられたり、2024年1月の米大統領就任イベントでナチス・ドイツの敬礼に似たしぐさを見せて大きな批判にさらされたりした。そして、売上も落ち込んでいる。

ドイツ連邦自動車交通局によると、2月のテスラ新規登録台数は1429台と、前年同月比で76%減となった。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル弱含み、米イラン停戦維持を注視

ビジネス

米国株式市場=続伸、中東和平交渉への期待感で

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ氏、欧州駐留米軍の一部

ワールド

ロシア大統領特使が訪米、ウクライナ和平や経済協力巡
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 3
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポケモンが脳の発達や病気の治療に役立つかも
  • 4
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中