最新記事

アメリカ経済

テニス全米オープンはカネのなる木

ニューヨークで開幕したテニス4大大会の今季最終戦が、不況知らずの盛り上がりをみせるのはなぜ?

2009年9月1日(火)17時20分
ダン・ウェイル

役者ぞろい スター選手の存在が幅広いファンをアリーナに呼び込んでいる(写真は8月31日、1回戦で勝利を飾った世界ランク1位のロジャー・フェデラー) Kevin Lamarque-Reuters

 経済危機のあおりを受けるスポーツイベントが多いなか、8月31日にニューヨークで開幕したテニスの全米オープンは不況とは無縁のようだ。

 2週間の会期中に見込まれる興行収入は昨年の2億800万ドルに匹敵するだろうと、主催する米テニス協会(USTA)の財務責任者ピアス・オニールは言う。「今後も幸運が続けば、大会史上屈指の成功を収められるかもしれない」

 昨今のご時世、ほかのスポーツではこんな楽観論はまず聞けない。数年前にブームを巻き起こした室内フットボールのアリーナ・フットボール・リーグは昨年12月にリーグ戦を休止し、このまま解散する気配が濃厚だ。米女子プロゴルフ協会(LPGA)では7つのトーナメントが開催中止に追い込まれ、コミッショナーのキャロリン・ビベンズが辞任した。

 一方、今年の全米オープンのチケット売り上げは800万ドルで、記録的だった昨年に並びそうな勢いだ。観客数をみても、全米オープンは毎年開催のスポーツイベントのなかでは世界一を誇る(昨年の総観客数は72万227人)。

「景気底打ち」でスポンサー続々

 この数年は、ウォール街の企業がこぞって会場付近で豪華なパーティを催し、観光関連の収入もうなぎのぼりだった。今年は経済危機で状況が一変したが、それでも観光収入も昨年の数字に迫りそうだと、オニールは言う。「同じ水準を達成するために小規模な取引を増やす必要があったが、この一カ月で多くの契約が成立した」

 2カ月前までは思うようにカネが集まらなかったことは、オニールも認めている。しかし景気が底を打ったという報道が増えるにつれて、企業やテニスファンの財布のひもが緩みはじめた。

 今年もIBMやJPモルガン・チェースなど昨年と並ぶ21社が企業スポンサーに名を連ね、およそ6000万ドルを投じる。「(全米オープンは)わが社のテクノロジーを示す格好の舞台だから、(出資は)非常に建設的な戦略だ」と、IBMでスポーツマーケティングを担当するリック・シンガーは言う。

 選手の顔ぶれも心強い要因だ。同じく4大大会の一つで、6月末に開幕したウィンブルドン選手権では、ロジャー・フェデラーとアンディ・ロディックが決勝で歴史に残る熱戦を演じた。

平均的な観客は年収15万ドル

 今回の全米オープンでは、フェデラーとラファエル・ナダルの因縁のライバル対決が決勝で見られる可能性もある。さらに現役復帰した女子テニス界のスター、キム・クライシュテルズや怪我から復帰したマリア・シャラポア、ウィリアムズ姉妹など話題の役者がそろっている。

スポーツの域を超えてポップカルチャーの象徴になった選手たちの存在は、多くの一般人をアリーナに呼び込んでいる。「テニスやスポーツが好きなわけではないが、イベントに参加したいという人たちも引きつけている」と、オニールは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

EUが新興企業育成支援案、最短48時間・100ユー

ワールド

米ビザ保証金、12カ国追加 対象50カ国に拡大

ワールド

NATO燃料網、数百キロ東へ延伸を ロシア有事に備

ワールド

ロシア、イラン指導者殺害を非難 米・イスラエル攻撃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 4
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 5
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 6
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 7
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中