コラム

世界的な写真家が「魔法的な構図の創作者」を超えた写真

2019年10月27日(日)10時40分

From Jeff Jacobson @jeffjacobsonpix

<ジェフ・ジェイコブソンの写真哲学は「いつシャッターを切るか」と「その瞬間の立ち位置をどこにするか」の2つだけ。立ち位置のセンスが彼をトップクラスの写真家にしたが、魅力はそれだけではない>

今回取り上げるのは、ニューヨークを拠点に活動するアメリカ人、ジェフ・ジェイコブソン、73歳。非常にシンプルな写真哲学と自分自身に対する忠誠心を持つ天才肌の写真家である。

70年代にはアメリカ南部で弁護士として働いていたが、自分の感情に忠実になりたい、それを表現したいと考え写真家になった。一時期は写真家集団マグナムにも属していた。

ジェイコブソンの作品の最大の魅力は構図にある。しばしば強烈な光を取り入れながら、目の前の空間にあるさまざまなグラフィック的要素を生かし、独自のカメラアイで構図を作り出す。その源は冒頭で述べた痛快な写真哲学からきているが、それは「いつシャッターを切るか」と「その瞬間の立ち位置をどこにするか」の2つだけだ。

とりわけ重要なのは後者。文字通り、被写体を前にしたとき、最も魅力的な空間を切り取るための立ち位置だ。実際、この立ち位置のセンスが、ヴィジュアル的なバックグラウンドなどほとんどなかったにもかかわらず(まともに写真を学んだのはチャールズ・ハーバットのワークショップ1つだけだという)、彼を世界的な写真家の1人にした。

とはいえ、シャッターを切るときの立ち位置は時に、目の前の被写体や空間を、グラフィック的に魅力があるように切り取る以上の意味を持つ。ジェイコブソン自身、年月を経てそう考えるようになったという。

政治的信念、経済的価値観(クライアント、あるいは読者に気に入られる方向性をどうするか)、さらには写真家自身の人生との関連性――それらをどう反映させながら写真を撮るかまで、その意味に含まれてくる。

プロフィール

Q.サカマキ

写真家/ジャーナリスト。
1986年よりニューヨーク在住。80年代は主にアメリカの社会問題を、90年代前半からは精力的に世界各地の紛争地を取材。作品はタイム誌、ニューズウィーク誌を含む各国のメディアやアートギャラリー、美術館で発表され、世界報道写真賞や米海外特派員クラブ「オリヴィエール・リボット賞」など多数の国際的な賞を受賞。コロンビア大学院国際関係学修士修了。写真集に『戦争——WAR DNA』(小学館)、"Tompkins Square Park"(powerHouse Books)など。フォトエージェンシー、リダックス所属。
インスタグラムは@qsakamaki(フォロワー数約9万人)
http://www.qsakamaki.com

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドネシア西ジャワ州の地滑り、死者17人に 73

ワールド

習主席、インドは「友人でありパートナー」 共和国記

ワールド

米の広範囲に大寒波、100万戸が停電 1万1000

ビジネス

前場の日経平均は反落、1000円超安 円高進行を嫌
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story