コラム

運転可否判断のこれからと、高齢ドライバーに必要な心得

2021年05月14日(金)19時00分

高齢ドライバーは、自身の心身機能を客観的に理解する必要がある(写真はイメージです) dszc-iStock

<いつまで自動車を運転できるか──高齢ドライバーや家族を悩ませるその見極めだが、日常の運転データから適性を診断できる仕組みの研究が進みつつある>

自動車の運転はいつまでしていいのか。高齢者講習を受けて免許の更新ができたにもかかわらず、家族や自分の運転が心配な人は少なくない。高齢の父母に運転をやめてほしいと切り出せない人、家族に免許返納をしてほしいと言われて納得がいかない人も多い。運転ができる能力があるのかどうか、納得できる診断方法はないのだろうか。

マサチューセッツ工科大学で宇宙工学や宇宙医学・生理学、トヨタ自動車の東富士研究所で先進運転支援システム(ADAS)の企画・研究・先行開発などの経歴があり、『高齢社会における人と自動車』(コロナ社)の編著者である名古屋大学未来社会創造機構モビリティ社会研究所企画戦略室長の青木宏文氏に聞いた。

◇ ◇ ◇

──自動車と高齢者を長らく研究してきた経験から、これからの運転可否判断はどうあればいいと考えるか。

今の75歳以上が免許更新時に受ける認知機能検査や高齢者講習は、認知機能を測って認知症との関係性を調べているが、運転に必要な認知機能を検査していないように思う。軽度の認知症でも運転ができる場合もある。認知症を見つけるのではなく、正しく運転できる認知能力を有しているか調べることが必要だ。

そのためにはまず「正しい運転は何か」を定義する必要がある。必ずしも交通法規を守ることだけが正しい運転ではない。それを定義した上で必要な運転技術や心身機能を検討すべきだ。その際、今の時代の交通マナーや環境、そして車両性能を踏まえなければならない。

基本的な交通法規の多くは昭和30年代から40年代につくられた。当時は車両の性能も制限があり、交通マナーも交通環境も悪かった。このような未発達な時代につくられた交通法規が今でも更新されていない部分も多い。

現代は交通事情や車両の性能も格段によくなった。しかし、道路は一様ではない。国道であっても歩道が整備されていない区間も多く、そうした道路で大型トラックが走る脇を子供たちが歩いているところもある。歩車分離ができている道路であればスピードを出しても問題ないが、未整備のところはゾーンを区切る必要があるだろう。

このような現代における「正しい運転」とは何か。それを定義した上で、正しい運転ができているか普段の運転をとおしてチェックできる技術(※後述)によって測ることが最も重要だ。

プロフィール

楠田悦子

モビリティジャーナリスト。自動車新聞社モビリティビジネス専門誌『LIGARE』初代編集長を経て、2013年に独立。国土交通省の「自転車の活用推進に向けた有識者会議」、「交通政策審議会交通体系分科会第15回地域公共交通部会」、「MaaS関連データ検討会」、SIP第2期自動運転(システムとサービスの拡張)ピアレビュー委員会などの委員を歴任。心豊かな暮らしと社会のための、移動手段・サービスの高度化・多様化とその環境について考える活動を行っている。共著『最新 図解で早わかり MaaSがまるごとわかる本』(ソーテック社)、編著『「移動貧困社会」からの脱却 −免許返納問題で生まれる新たなモビリティ・マーケット』(時事通信社)、単著に『60分でわかる! MaaS モビリティ革命』(技術評論社)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=総じて下落、イランとの協議巡る楽観論

ワールド

米、対キューバ政策に変更なし 制裁対象のロ船籍の燃

ビジネス

NY外為市場=円が対ドルで上昇、介入警戒感が下支え

ビジネス

FRB政策「良好な位置」、異例の局面に対応可能=N
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story