コラム

コロナ禍の英国医療を救った「100歳の英雄」キャプテン・トム、「スキャンダル禍」に飲み込まれる

2024年07月17日(水)17時35分
コロナ禍のイギリスを救ったキャプテン・トム

女王からナイトの称号を授与されたときのムーア(2020年7月) MAX MUMBYーPOOL/GETTY IMAGES

<コロナ禍に医療従事者への支援を訴え「英雄的行動」で多額の寄付を集めた「キャプテン・トム」だが、家族の金銭スキャンダルが次々に発覚>

「まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50」コロナ禍のさなかの2020年、彼はイギリスの英雄となった。99歳の退役軍人だった彼は100歳の誕生日までに、歩行器の力を借りて自宅の庭を100往復するという挑戦を開始。これと引き換えに国民保健サービス(NHS)の医療従事者への寄付を募り、国民に元気と希望を与えた。

集まった金額は約3900万ポンド(当時のレートで約50億円)。彼は女王からナイトの称号を与えられ、100歳の誕生日には空軍が儀礼飛行を行い、自伝はベストセラーになった。ところが今、彼──トム・ムーア退役大尉──の名から人々が連想する言葉は「スキャンダル」だ。


21年2月に死去した大尉の善意は誰も疑わないが、自伝の多額の売り上げはNHSに渡ったわけではなく、遺族が懐に入れていた。しかも大尉の名声が広まると、娘が彼の名前をすかさず商標登録し、さまざまな「キャプテン・トム」グッズを売り出したのは抜け目がないにも程がある。

新設されたキャプテン・トム財団をめぐっても、代表者である娘に多額の給与が支払われるなど、数々の不正が明らかになった。

とどめは、大尉が往復した自宅庭でのスパ建設。「キャプテン・トム」をたたえる慈善施設のように装っていたが、実は建築規制を擦り抜けるための嘘だったことが分かり、今年に入って当局の命令で取り壊された。これぞ「スキャンダル」。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、テキサス州空港の発着禁止を解除 カルテル無人機

ビジネス

1月米雇用、13万人増と予想大幅に上回る 失業率4

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story