最新記事

感染症

欧州とアジアで鳥インフル流行の兆候 中国では鳥=ヒト感染が21例にも

2021年11月16日(火)12時15分
デンマークのラーネルスで鳥インフルエンザの発生について警告する看板

国際獣疫事務局(OIE)は、欧州とアジアでここ数日、病原性の高い鳥インフルエンザの流行が複数報告されていると明らかにした。ウイルスの新たな急拡散を示す兆候とみられている。写真は鳥インフルエンザの発生について警告する看板。提供写真。デンマークのラーネルスで2020年17日撮影(2021年 ロイター/Ritzau/Bo Amstrup via REUTERS)

国際獣疫事務局(OIE)は、欧州とアジアでここ数日、病原性の高い鳥インフルエンザの流行が複数報告されていると明らかにした。ウイルスの新たな急拡散を示す兆候とみられている。

以前に発生した鳥インフルエンザ流行では数千万羽が処分されており、家禽業界は警戒を強めている。流行はしばしば貿易規制にもつながる。

鳥インフルエンザは人にも感染する可能性があるため感染症学者も注目している。中国では今年に入りH5N6の人への感染例が昨年通年を上回る21例報告されている。

OIEは韓国当局の報告として、同国で約77万羽を飼育する忠清北道の農場で鳥インフルエンザが発生したと明らかにした。全個体が処分されたという。

日本でも、H5N8型による今冬最初の流行が秋田県で発生したとして、先週の農水省の報告を確認した。欧州では、7000万羽を飼育するノルウェーの農場でH5N1型流行が発生した。

このほかベルギーも、野生のガチョウから病原性の高い型の鳥インフルエンザウイルスが見つかったとして15日から家禽を屋内にとどめるよう指示するなど対策を強化。今月にはフランス、先月にはオランダも類似の措置を取っている。

一般的に鳥インフルエンザの流行は毎年秋に発生し、渡り鳥を媒介に拡散する。摂食による人への感染はない。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・誤って1日に2度ワクチンを打たれた男性が危篤状態に
・新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは?
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中