最新記事

未確認航空現象

謎の未確認航空現象をとらえた動画が流出し、国防総省が「本物」と認める

2021年4月20日（火）17時30分
松岡由希子

サンディエゴ沖でミサイル駆逐艦ラッセルからピラミッド形の物体が撮影された...... 　Jeremy Corbell/YouTube

＜サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたピラミッド形の物体の映像が流出し、米国防総省は「本物」と認めた...... ＞

米ロサンゼルスを拠点に活動する映像作家ジェレミー・コーベル氏は、2021年4月8日、ピラミッドのような形状のUFO（未確認飛行物体）が浮遊する動画や画像を自身のツイッターアカウントで投稿した。

サンディエゴ沖でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影された

コーベル氏が運営する調査ドキュメンタリー「エクストラオーディナリー・ビリーフ」のウェブサイトやニュースサイト「ミステリー・ワイヤー」でもこれらのコンテンツが公開されている。

コーベル氏によると、ピラミッド形の物体の未確認航空現象（UAP）は、2019年7月、サンディエゴ沖の警戒空域でミサイル駆逐艦ラッセルから撮影されたものだ。この物体は高度210メートル付近で浮遊しており、他にも複数のピラミッド形の物体が同時に確認されている。

これらの動画や画像は、2020年5月1日に実施されたアメリカ海軍情報局（ONI）によるUFOや未確認航空現象の存在についてのインテリジェンス・ブリーフィング（情報説明）から流出したものとみられる。UFOにまつわる調査に取り組むコーベル氏のもとには、様々な匿名の情報が日々寄せられており、コーベル氏はツイッターで「自分は未確認航空現象に関するブリーフィングの情報を入手できる立場にあった」と述べている。このブリーフィングからは、他の未確認航空現象の画像や資料も流出している。

アメリカ海軍の軽巡洋艦オマハでは、球状の物体の未確認航空現象が捉えられた。この物体はそのまま水中に落下したものの、水に入ったときにはこの物体が見つからなかったという。

「アメリカ海軍の軍人によって撮影されたものである」

2019年3月4日には、バージニア州オシアナ海軍航空基地沖の警戒空域で、戦闘攻撃機「F/A-18」のパイロットがコックピットから未確認航空現象をスマートフォンで撮影した。球状やどんぐり形の未確認航空現象に相次いで遭遇した後、メタリックな飛行船のような未確認航空現象も目撃されている。

アメリカ国防総省のスーザン・ガフ報道官は、CNNなど、複数のメディアで、「これらの動画や画像はアメリカ海軍の軍人によって撮影されたものである」と認めた。

次のページ「未確認航空現象タスクフォース」の対象に
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸、一時500円超高　米株高や円安で
2026.02.19

ビジネス

リオティント、通期利益は前年並み　鉄鉱石低迷も銅が
2026.02.19

ワールド

トランプ政権、ＩＣＥの難民拘束権限を拡大
2026.02.19

ビジネス

午後3時のドルは155円前半へ上昇、米景気が堅調で
2026.02.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中