最新記事

医療

3000人を看取った医師が教える「80歳以上が今すぐやるべきこと」

2020年5月13日(水)11時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

(1)は、体内に水分とエネルギー源や微量栄養素を入れる方法で、場合によっては年単位で生きることができる。

(2)の点滴の中身はほとんどが水分で、体にある皮下脂肪、筋肉や内臓にある栄養が生きるための燃料になる。痩せて体力が少なくなっていくと水分も受け止められなくなるので、点滴の量を徐々に減らし老衰に近い形で看取ることになる。

(3)は、「口から食事を摂れなくなったときが寿命」という考え方をするヨーロッパでは比較的多くの人が選ぶ方法だ。日本では、まだ選択する人は少ない。

男性の家族が選択したのは、(2)である。「積極的に命を伸ばす治療はしなくていいが、せめて点滴は続けてほしい」とのこと。救急車で運ばれてから3週間後、男性は病院で息を引き取った。

だが葬儀の数日後、男性の部屋から「エンディングノート」が見つかった。そこには「延命治療は希望しない」「最期を迎えるのは病院よりも自宅がいい」という欄にチェックがしてあったという。家族は、もしエンディングノートの存在を知っていたら人工呼吸などの苦しい治療は選ばなかったかもしれない、と複雑な思いを抱えた――。

人生の最期を迎えるにあたり、残された人に気持ちを伝える方法の代表的なものに「エンディングノート」のほか、「遺言書」や「リビングウィル」がある。平方医師によると、これらを書くことは、自分の考えを整理するためにもよいことだという。

ただし、家族や医療従事者など信頼できる人にこのノートの存在を知らせておく必要がある。自己完結してノートをしまい込んでいたら、この83歳の男性のように自分の思いを伝えられずに最期を迎えることになってしまうからだ。

病気で倒れると、70%が自分の意思で判断できなくなる

特に元気な高齢者の方たちには、今すぐに人生の最期を考える話し合いを始めてほしいと平方医師は訴える。持病があっても命に差し迫った状況ではない高齢者は、人生の最期について具体的なイメージを持っていない人が多い。しかし、「子供の世話にはならない」と言いながら、いざとなったら子供に委ねてしまうというケースがよくあるのだ。

また、100歳近くまで長生きする人が増えた最近は、「逆縁」といって子供のほうが先に亡くなる現象も増えている。そうなると超高齢になった自分を看取ってくれる子供がいなくなってしまうのだ。

平方医師は、80歳になったら、少なくとも具合が悪くなった場合にどこで過ごしたいか、積極的な治療を受けたいか、もしくは自然な流れで無理な延命はしたくないのかを考えておくことを勧める。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

スイス中銀、銀行の流動性支援強化で詳細発表

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決

ビジネス

フィリピン中銀、6会合連続利下げ 先行き不透明

ビジネス

インタビュー:1%への利上げ、無担保コール急低下の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中