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景気予測の困難な今こそ取るべき選択とは? 投資+保険としての不動産投資の魅力

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2019年2月19日(火)11時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ広告制作チーム

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JR両国駅から徒歩6分、馬車通り沿いに誕生したZOOM両国。外観はタイルが編み込まれた伝統的な「網代模様」。

いざというときに頼れるがん団信も新たに登場

もうひとつの特徴は、ローンの申し込み時に団信(団体信用生命保険)に加入することになる点。返済中に亡くなったり、高度障害状態になったりすると、ローンの残額を肩代わりしてくれる。加えて、最近ではがん団信と呼ばれる保険も登場し、ステージ1のがんと診断されただけで適用される。「そっくり入ってきた家賃収入を、そのままがんの治療費にあてることも可能。保険と捉えて始める人も増えています」と、収益不動産への投資の意識が変化していることを指摘する。

一方、リスクについては空室が出ることや家賃が下がることをあげ、リスクヘッジの方法として借り手に選ばれるマンションにすることと答えた。「収益不動産を選ぶ一番のポイントは、家賃が安定して入ってくるかどうか。東京の城南・城西をはじめ、賃貸需要があるエリアに建つ家賃が高いと思われるマンションで、しっかりした管理会社に管理を任せているもの。そのエリアで一番に選ばれるような物件であれば、空室の発生や家賃の下落といったリスクは限りなく低く抑えられます」と力説する。そして、そのような条件を兼ね備えたマンションが、トーシンパートナーズが手掛ける賃貸マンション、ZOOMブランドだという。2013年に、多様化していくライフスタイルに合わせて開発。最終的に、「SAFETY(安全で安心する)」「SENSE(センスが刺激される)」「PRACTICAL(実用的で使いやすい)」という3つのコンセプトに落とし込んだ。

一番に選ばれる物件なら高い家賃が期待できる

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ZOOM両国のエントランスホール。自然光が降り注ぐテラスを配置し、江戸町屋造りの坪庭をイメージした。

「重要なのはエリアで一番に選ばれる物件とは何かを徹底的に突き詰めること。そこで、まず自分たちが共感できる物件を手掛けている建築家をリサーチ。そして、徹底したマーケティングによりターゲットから支持してもらえるよう、物件ごとに異なるコンセプトを建築家やデザイナーらと一緒になって外観や内装のデザインに落とし込みました。例えば池尻大橋の物件では、そのエリアに多く住んでいたクリエイティブな職種の人々のニーズを満たすようなマンションをつくりました。すると、賃貸の申し込みはすぐに埋まり、ウェイティングが出るほどの人気でした」。そのZOOM池尻大橋は2014年度のグッドデザイン賞を受賞した。以降もリサーチを徹底的に行ったうえで一棟ごとに異なる建物をデザインするなどして、5年連続でグッドデザイン賞を受賞。入居率も高水準を維持し99.5%を達成している。

オーナーとの共存共栄を企業理念としたサポート

ZOOMブランドが支持されている理由はアフターサービスにもある。オーナーサポートの専任担当者を設け、資産運用に役立つ情報の提供やイベントの開催など、さまざまなサービスを提供している。とりわけ魅力的なのが内装保証だ。特定設備の10年保証に加え、15年にわたってあらゆるメンテナンス費用に充てられるポイントが新築物件購入時に無償で付与される。オーナーの不要不急の負担を軽減するもので、業界ではトーシンパートナーズだけのサービスとなっている。「今後も"共存共栄の、あしたをつくる。"という企業理念のもと、ZOOMに住みたい人や購入したい人をもっと増やしていきたい。その施策のひとつとして、webでのオウンドメディアをスタートさせ、いろいろなサービスを提供できるZOOMアプリも予定しています」と、今後の抱負を語った。

30年近い歳月の中で、どのような物件が高い家賃を取り続けることができるのかを追求したことで生まれたZOOMブランド。一朝一夕では真似できないノウハウこそが、最大の強みといえるだろう。

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