最新記事

通信

携帯ネットでインド版ビッグバンが始まった

携帯通信の高速化と端末価格の低下で、農村からまとめてネット革命期へ

2011年2月23日(水)18時34分
ジェイソン・オーバードーフ

字が読めなくても 識字率が低くても利用できる音声変換などの技術が盛んに開発されている Ajay Verma-Reuters

 世界のITアウトソーシングのメッカとして、インドのテクノロジー産業は成長著しい。だが意外にも、インターネットアクセスの普及率を上げる競争では中国に大きく後れを取ってきた。

 だがスマートフォンの価格が下がり、低価格のモバイルサービス・プロバイダーが高速通信の3Gネットワークを本格展開する準備が整った今、インドはパソコンを飛び越えて携帯端末のインターネット革命で先頭に立つ勢いだと、経営コンサルタント会社マッキンゼーは見ている。

 大きな変化が迫っていると、マッキンゼーのデリー支社の幹部、ラックスマン・ナラシムハンは言う。スマートフォンの普及でメディア・ビジネスが変わり、企業は新しいマーケティング戦略への転換を迫られ、ネットバンキングやeコマースも爆発的に拡大する。インドのデジタルサービス市場は、2015年までに4倍増の200億ドルに増加する可能性があるという。

 それも「インフラ不足の解消を求めるエネルギーと端末の値段の低下によって、パソコンを飛び越えて拡大する可能性がある」と、ナラシムハンは言う。

 現在、インドでインターネットを利用している人はたった7%。32%の中国や77%のアメリカと比べてはるかに見劣りがする。携帯でネットサービスを利用するインド人となると、1%にも満たない。だがマッキンゼーは、それが変わると主張する。

 グーグルの携帯用OSアンドロイドのおかげもあって、スマートフォンの価格は125ドル以下に下がっており、今後さらに安くなるとみられる。パソコンよりも使いやすい携帯端末が、かつてなく手ごろな値段で広くインド社会に行き渡るということだ。

インドの携帯ネット利用者は4.5億人に

 携帯サービスを提供する企業は、モバイル用に革新的なデータ利用料を設定し始めている。マッキンゼーはこれによって、インドのネット利用者が、現在の8100万人から2015年までに5倍の4億5000万人に達すると予測している。

 一方、世界の大手各社は識字率の低いインドでのウェブ利用を促進するため、音声をテキスト化したり、ウェブ上のテキストを音声変換する技術を開発している。「こうした解決策が一度に普及するのははうれしい偶然だ」と、コンサルティング会社「知識社会センター」のアディティヤ・デブ・スードは言う。「ちょうど農村地帯へ高速携帯通信が普及していくタイミングと重なる」

 インド人は、ネットアクセスなしでも日に平均5時間近くデジタルのコンテンツを視聴しており、都市部の住人の4分の3は月にそうしたコンテンツに少なくとも1ドルを支払っている。不正にダウンロードしたコンテンツを、業者がケーブルや無線通信で客の携帯電話に送信している場合が多いのだが。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午前の日経平均は反発、一時700円超高 米株高も支

ワールド

NZ中銀、政策金利2.25%に据え置き 当面は緩和

ワールド

アブダビ投資会議出席者の身分証明書、700件超流出

ビジネス

米イーライリリー、インドを世界的供給網の拠点化へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中