コラム
CYBER × INTEL クマル・リテシュ
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サイバー攻撃」は、AIが自律的に実施していた

<昨年9月に中国系とみられる脅威アクターが世界の30組織を標的に起こしたサイバー攻撃は、従来の攻撃とは一線を画すものだった> 2025年9月

2026.01.17
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

脆弱なダイヤルアップ回線からの投稿が話題に...インドの青年が、英諜報機関の頂点に立つまで

<英MI6(秘密情報部)で、サイバーインテリジェンスと対テロ部門の責任者を務め、退任後はサイバーセキュリティ会社を創業した筆者のこれまでを紹

2025.12.05
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

米史上で最も重大なサイバー侵害も...中国サイバー攻撃は「新時代」へ、経済スパイからどう進化?

<活動能力が格段に上がっている中国の国家支援型サイバー攻撃グループ「ソルト・タイフーン」「ボルト・タイフーン」。日本を含む世界の国々にもたら

2025.09.14
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

「11秒に1件発生」ランサムウェア攻撃が、AIでさらに進化...サイバー専門家が語る日本の問題点

<日英でサイバーインテリジェンスやサイバー捜査の指揮を執ってきた専門家2人が、現在のサイバー攻撃を取り巻く環境と今後の課題について語り合った

2025.08.21
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

トランプ関税で「同盟国間のサイバースパイ活動」が加速...信頼の「静かな崩壊」が生むリスクとは

<ウィキリークスやスノーデンの事件でもアメリカによる同盟国へのサイバースパイ活動が明らかになったが、トランプ政権の政策で各国は情報活動の見直

2025.07.16
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

TikTokは実際のところ、どれだけ「危険」か? 中国当局へのデータ提供、個人の追跡、情報操作...実態を解説

<アメリカはいまだ「TikTok禁止令」を発効できず態度を決めかねているが、ByteDance社もアメリカ企業にTikTokを売却するつもり

2025.05.13
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

中国、北朝鮮などから「1日240万件」の攻撃...台湾「サイバー攻撃」の実態から日本が学べること

<台湾へのサイバー攻撃件数は昨年に激増。根底には地政学的な緊張があるが、半導体や電子機器などの成功が産業スパイを惹きつけている面もあり、あら

2025.03.14
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

「ソ連崩壊後のロシア」と同じパターン...東南アジアで「サイバー犯罪大国」化が進む理由

<サイバー攻撃の被害は東南アジアにも広がっており、特にインドネシアは多くの攻撃のターゲットに。日本企業とも深く関わるこの国におけるサイバー攻

2025.02.19
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

中国政府系グループによる「史上最大の富の移転」...トランプ次期政権の対抗策は?

<大規模な産業知的財産(IP)の窃取を繰り返す中国からのサイバー攻撃。「トランプ2.0」時代には、サイバー空間でも米中の戦いが激化するのは必

2024.12.24
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

日本を標的にする「サイバー攻撃者」ランキング 2位は中国政府系グループ...奪われたデータの行方は?

<筆者が運営するCyfirma社の調査によれば、日本に対するサイバー攻撃は「急増」している状況。誰が、どんな方法で攻撃を仕掛け、漏洩したデー

2024.11.27
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中