コラム
CYBER × INTEL クマル・リテシュ
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サイバー攻撃」は、AIが自律的に実施していた

<昨年9月に中国系とみられる脅威アクターが世界の30組織を標的に起こしたサイバー攻撃は、従来の攻撃とは一線を画すものだった> 2025年9月

2026.01.17
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

脆弱なダイヤルアップ回線からの投稿が話題に...インドの青年が、英諜報機関の頂点に立つまで

<英MI6(秘密情報部)で、サイバーインテリジェンスと対テロ部門の責任者を務め、退任後はサイバーセキュリティ会社を創業した筆者のこれまでを紹

2025.12.05
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

米史上で最も重大なサイバー侵害も...中国サイバー攻撃は「新時代」へ、経済スパイからどう進化?

<活動能力が格段に上がっている中国の国家支援型サイバー攻撃グループ「ソルト・タイフーン」「ボルト・タイフーン」。日本を含む世界の国々にもたら

2025.09.14
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

「11秒に1件発生」ランサムウェア攻撃が、AIでさらに進化...サイバー専門家が語る日本の問題点

<日英でサイバーインテリジェンスやサイバー捜査の指揮を執ってきた専門家2人が、現在のサイバー攻撃を取り巻く環境と今後の課題について語り合った

2025.08.21
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

トランプ関税で「同盟国間のサイバースパイ活動」が加速...信頼の「静かな崩壊」が生むリスクとは

<ウィキリークスやスノーデンの事件でもアメリカによる同盟国へのサイバースパイ活動が明らかになったが、トランプ政権の政策で各国は情報活動の見直

2025.07.16
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

TikTokは実際のところ、どれだけ「危険」か? 中国当局へのデータ提供、個人の追跡、情報操作...実態を解説

<アメリカはいまだ「TikTok禁止令」を発効できず態度を決めかねているが、ByteDance社もアメリカ企業にTikTokを売却するつもり

2025.05.13
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

中国、北朝鮮などから「1日240万件」の攻撃...台湾「サイバー攻撃」の実態から日本が学べること

<台湾へのサイバー攻撃件数は昨年に激増。根底には地政学的な緊張があるが、半導体や電子機器などの成功が産業スパイを惹きつけている面もあり、あら

2025.03.14
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

「ソ連崩壊後のロシア」と同じパターン...東南アジアで「サイバー犯罪大国」化が進む理由

<サイバー攻撃の被害は東南アジアにも広がっており、特にインドネシアは多くの攻撃のターゲットに。日本企業とも深く関わるこの国におけるサイバー攻

2025.02.19
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

中国政府系グループによる「史上最大の富の移転」...トランプ次期政権の対抗策は?

<大規模な産業知的財産(IP)の窃取を繰り返す中国からのサイバー攻撃。「トランプ2.0」時代には、サイバー空間でも米中の戦いが激化するのは必

2024.12.24
CYBER × INTEL クマル・リテシュ

日本を標的にする「サイバー攻撃者」ランキング 2位は中国政府系グループ...奪われたデータの行方は?

<筆者が運営するCyfirma社の調査によれば、日本に対するサイバー攻撃は「急増」している状況。誰が、どんな方法で攻撃を仕掛け、漏洩したデー

2024.11.27
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 5
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 6
    親の遺産はもう当てにできない? ベビーブーム世代…
  • 7
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 8
    アメリカのストーカー対策、日本との違いを考える
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    実は「ミュージカルはポリティカル」?...社会の闇を…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    「カメラの目の前」で起きた爆発の瞬間...取材中の記…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中