ニュース速報

ワールド

アングル:欧州でインフル復活の兆し、「ツインデミック」懸念

2022年01月22日(土)11時10分

1月17日、昨シーズンはほぼ消滅していたインフルエンザが、この冬は予想以上のスピードで欧州に戻ってきた。写真は2020年10月、仏グゾークールでインフルエンザの予防接種を受ける人(2022年 ロイター/Pascal Rossignol)

[ブリュッセル 17日 ロイター] - 昨シーズンはほぼ消滅していたインフルエンザが、この冬は予想以上のスピードで欧州に戻ってきた。ワクチンの有効性にも疑問が生じており、新型コロナウイルスと同時流行する「ツインデミック」が長引くとの懸念が持ち上がっている。

新型コロナウイルス感染防止のためのロックダウン(都市封鎖)やマスク着用、ソーシャルディスタンス(社会的距離)が常態化していた昨冬は、一時的にインフルエンザウイルスが根絶状態となった。欧州連合(EU)のデータによると、インフルエンザによる世界の死者数は、通常なら年間約65万人に上る。

しかし、現在は新型コロナワクチンの接種が進んだことから、各国が感染防止策を緩めている。

欧州疾病予防管理センター(ECDC)の今月の発表では、インフルエンザウイルスは欧州で昨年12月半ばから予想以上の速度で広がっている。欧州では集中治療室(ICU)に入るインフルエンザ患者数は12月に徐々に増え、最終週に43人に達したことが、ECDCと世界保健機関(WHO)のデータで分かった。

これは新型コロナのパンデミック(世界的流行)前に比べれば大幅に少ない水準だ。例えば2018年の同時期には、ICUで治療を受けるインフルエンザ患者数が一時、週に400人を超えていた。

今年は昨冬に比べ急増している。2020年は12月を通してICUに入るインフルエンザ患者数がわずか1人だった。

ECDCのインフルエンザ専門家、パシ・ペンティネン氏は、今回のインフルエンザシーズンは異常に長期化し、夏までずれ込む可能性があると話す。春に新型コロナ感染抑止のための制限措置が完全解除に向かうと仮定すれば、長く移動を制限されてきた欧州の人々が春以降に動き始める結果、例年であれば5月に終わる欧州のインフルエンザ拡大が長引くかもしれない、というわけだ。

ECDCはリポートで、「ツインデミック」になれば医療体制への負荷がさらに過大になりかねないと指摘した。

フランス保健省が先週公表したデータによると、同国ではパリ地域を含む3つの地域でインフルエンザが流行している。その他の地域は流行前の段階にある。

<主流株の特定難しく>

問題をさらに複雑化している要因がある。今冬主流のインフルエンザ株は今のところA/H3型とみられ、通常は高齢者に最も重い症状をもたらす種類だ。

ペンティネン氏は今年のインフルエンザワクチンについて、実臨床分析にはもっと多くの患者のデータが必要なため、有効性を最終判断するのは時期尚早だと言う。しかし研究所での臨床試験では、今年入手可能なワクチンはH3には「最適ではない」ことが示されている。

これはワクチンの成分が決まった昨年、インフルエンザウイルスがほとんど広がっていなかったことが大きな原因だ。このためメーカーは次のシーズンにどの株が主流になるかを予想することが例年より難しかった。

欧州の大手ワクチンメーカーで構成するワクチン・ヨーロッパはそうした実態を認めた上で、今シーズンのワクチンの有効性を判断するには現時点ではデータが不足していると説明した。

インフルエンザワクチンは、変化を続けるウイルスに対して最大限の有効性を発揮するように毎年成分を適応させている。成分が決まるのはシーズンの半年前で、判断基準となるのは地球の反対側の半球で流行しているウイルスだ。こうした仕組みにより、製薬会社は開発と接種の時間を確保できる。

欧州全体のインフルエンザワクチン接種率のデータはまだ入手できないが、フランスでは当局が希望するほど接種が広がっていない。

フランス当局は接種率を高めるため、接種期間を2月末まで1カ月延長した。先週の発表によると、これまでに接種を終えたのは1200万人と、対象となる層の約45%だ。

ワクチン・ヨーロッパは、新型コロナの大流行で製造設備に負荷がかかってはいるが、業界全体で大量のインフルエンザワクチンを供給できたとしている。

(Francesco Guarascio記者)

ロイター
Copyright (C) 2022 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英小売業、「雇用権利法」で労働コスト増大懸念強める

ワールド

対ロ制裁強化へ新たな法案推進、ウクライナ訪問中の米

ワールド

豪1月雇用、フルタイム主導で拡大 失業率4.1%で

ビジネス

米イーベイ、第1四半期売上見通しは予想上回る 中古
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中