ニュース速報

ワールド

アングル:欧州でインフル復活の兆し、「ツインデミック」懸念

2022年01月22日(土)11時10分

1月17日、昨シーズンはほぼ消滅していたインフルエンザが、この冬は予想以上のスピードで欧州に戻ってきた。写真は2020年10月、仏グゾークールでインフルエンザの予防接種を受ける人(2022年 ロイター/Pascal Rossignol)

[ブリュッセル 17日 ロイター] - 昨シーズンはほぼ消滅していたインフルエンザが、この冬は予想以上のスピードで欧州に戻ってきた。ワクチンの有効性にも疑問が生じており、新型コロナウイルスと同時流行する「ツインデミック」が長引くとの懸念が持ち上がっている。

新型コロナウイルス感染防止のためのロックダウン(都市封鎖)やマスク着用、ソーシャルディスタンス(社会的距離)が常態化していた昨冬は、一時的にインフルエンザウイルスが根絶状態となった。欧州連合(EU)のデータによると、インフルエンザによる世界の死者数は、通常なら年間約65万人に上る。

しかし、現在は新型コロナワクチンの接種が進んだことから、各国が感染防止策を緩めている。

欧州疾病予防管理センター(ECDC)の今月の発表では、インフルエンザウイルスは欧州で昨年12月半ばから予想以上の速度で広がっている。欧州では集中治療室(ICU)に入るインフルエンザ患者数は12月に徐々に増え、最終週に43人に達したことが、ECDCと世界保健機関(WHO)のデータで分かった。

これは新型コロナのパンデミック(世界的流行)前に比べれば大幅に少ない水準だ。例えば2018年の同時期には、ICUで治療を受けるインフルエンザ患者数が一時、週に400人を超えていた。

今年は昨冬に比べ急増している。2020年は12月を通してICUに入るインフルエンザ患者数がわずか1人だった。

ECDCのインフルエンザ専門家、パシ・ペンティネン氏は、今回のインフルエンザシーズンは異常に長期化し、夏までずれ込む可能性があると話す。春に新型コロナ感染抑止のための制限措置が完全解除に向かうと仮定すれば、長く移動を制限されてきた欧州の人々が春以降に動き始める結果、例年であれば5月に終わる欧州のインフルエンザ拡大が長引くかもしれない、というわけだ。

ECDCはリポートで、「ツインデミック」になれば医療体制への負荷がさらに過大になりかねないと指摘した。

フランス保健省が先週公表したデータによると、同国ではパリ地域を含む3つの地域でインフルエンザが流行している。その他の地域は流行前の段階にある。

<主流株の特定難しく>

問題をさらに複雑化している要因がある。今冬主流のインフルエンザ株は今のところA/H3型とみられ、通常は高齢者に最も重い症状をもたらす種類だ。

ペンティネン氏は今年のインフルエンザワクチンについて、実臨床分析にはもっと多くの患者のデータが必要なため、有効性を最終判断するのは時期尚早だと言う。しかし研究所での臨床試験では、今年入手可能なワクチンはH3には「最適ではない」ことが示されている。

これはワクチンの成分が決まった昨年、インフルエンザウイルスがほとんど広がっていなかったことが大きな原因だ。このためメーカーは次のシーズンにどの株が主流になるかを予想することが例年より難しかった。

欧州の大手ワクチンメーカーで構成するワクチン・ヨーロッパはそうした実態を認めた上で、今シーズンのワクチンの有効性を判断するには現時点ではデータが不足していると説明した。

インフルエンザワクチンは、変化を続けるウイルスに対して最大限の有効性を発揮するように毎年成分を適応させている。成分が決まるのはシーズンの半年前で、判断基準となるのは地球の反対側の半球で流行しているウイルスだ。こうした仕組みにより、製薬会社は開発と接種の時間を確保できる。

欧州全体のインフルエンザワクチン接種率のデータはまだ入手できないが、フランスでは当局が希望するほど接種が広がっていない。

フランス当局は接種率を高めるため、接種期間を2月末まで1カ月延長した。先週の発表によると、これまでに接種を終えたのは1200万人と、対象となる層の約45%だ。

ワクチン・ヨーロッパは、新型コロナの大流行で製造設備に負荷がかかってはいるが、業界全体で大量のインフルエンザワクチンを供給できたとしている。

(Francesco Guarascio記者)

ロイター
Copyright (C) 2022 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談 トランプ氏の訪中控え

ワールド

ウクライナ和平協議、17日にジュネーブで開催とロ大

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く

ビジネス

欧州証券市場監督機構、資産運用大手を監督すべき=E
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中