ニュース速報

ワールド

アングル:欧州でインフル復活の兆し、「ツインデミック」懸念

2022年01月22日(土)11時10分

1月17日、昨シーズンはほぼ消滅していたインフルエンザが、この冬は予想以上のスピードで欧州に戻ってきた。写真は2020年10月、仏グゾークールでインフルエンザの予防接種を受ける人(2022年 ロイター/Pascal Rossignol)

[ブリュッセル 17日 ロイター] - 昨シーズンはほぼ消滅していたインフルエンザが、この冬は予想以上のスピードで欧州に戻ってきた。ワクチンの有効性にも疑問が生じており、新型コロナウイルスと同時流行する「ツインデミック」が長引くとの懸念が持ち上がっている。

新型コロナウイルス感染防止のためのロックダウン(都市封鎖)やマスク着用、ソーシャルディスタンス(社会的距離)が常態化していた昨冬は、一時的にインフルエンザウイルスが根絶状態となった。欧州連合(EU)のデータによると、インフルエンザによる世界の死者数は、通常なら年間約65万人に上る。

しかし、現在は新型コロナワクチンの接種が進んだことから、各国が感染防止策を緩めている。

欧州疾病予防管理センター(ECDC)の今月の発表では、インフルエンザウイルスは欧州で昨年12月半ばから予想以上の速度で広がっている。欧州では集中治療室(ICU)に入るインフルエンザ患者数は12月に徐々に増え、最終週に43人に達したことが、ECDCと世界保健機関(WHO)のデータで分かった。

これは新型コロナのパンデミック(世界的流行)前に比べれば大幅に少ない水準だ。例えば2018年の同時期には、ICUで治療を受けるインフルエンザ患者数が一時、週に400人を超えていた。

今年は昨冬に比べ急増している。2020年は12月を通してICUに入るインフルエンザ患者数がわずか1人だった。

ECDCのインフルエンザ専門家、パシ・ペンティネン氏は、今回のインフルエンザシーズンは異常に長期化し、夏までずれ込む可能性があると話す。春に新型コロナ感染抑止のための制限措置が完全解除に向かうと仮定すれば、長く移動を制限されてきた欧州の人々が春以降に動き始める結果、例年であれば5月に終わる欧州のインフルエンザ拡大が長引くかもしれない、というわけだ。

ECDCはリポートで、「ツインデミック」になれば医療体制への負荷がさらに過大になりかねないと指摘した。

フランス保健省が先週公表したデータによると、同国ではパリ地域を含む3つの地域でインフルエンザが流行している。その他の地域は流行前の段階にある。

<主流株の特定難しく>

問題をさらに複雑化している要因がある。今冬主流のインフルエンザ株は今のところA/H3型とみられ、通常は高齢者に最も重い症状をもたらす種類だ。

ペンティネン氏は今年のインフルエンザワクチンについて、実臨床分析にはもっと多くの患者のデータが必要なため、有効性を最終判断するのは時期尚早だと言う。しかし研究所での臨床試験では、今年入手可能なワクチンはH3には「最適ではない」ことが示されている。

これはワクチンの成分が決まった昨年、インフルエンザウイルスがほとんど広がっていなかったことが大きな原因だ。このためメーカーは次のシーズンにどの株が主流になるかを予想することが例年より難しかった。

欧州の大手ワクチンメーカーで構成するワクチン・ヨーロッパはそうした実態を認めた上で、今シーズンのワクチンの有効性を判断するには現時点ではデータが不足していると説明した。

インフルエンザワクチンは、変化を続けるウイルスに対して最大限の有効性を発揮するように毎年成分を適応させている。成分が決まるのはシーズンの半年前で、判断基準となるのは地球の反対側の半球で流行しているウイルスだ。こうした仕組みにより、製薬会社は開発と接種の時間を確保できる。

欧州全体のインフルエンザワクチン接種率のデータはまだ入手できないが、フランスでは当局が希望するほど接種が広がっていない。

フランス当局は接種率を高めるため、接種期間を2月末まで1カ月延長した。先週の発表によると、これまでに接種を終えたのは1200万人と、対象となる層の約45%だ。

ワクチン・ヨーロッパは、新型コロナの大流行で製造設備に負荷がかかってはいるが、業界全体で大量のインフルエンザワクチンを供給できたとしている。

(Francesco Guarascio記者)

ロイター
Copyright (C) 2022 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長候補者絞り込み 決定間近

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長候補者絞り込み 決定間近

ワールド

トランプ氏、グリーンランド巡る対欧関税撤回 「NA

ワールド

トランプ氏、全米行脚へ 中間選挙に向け有権者との対
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の核開発にらみ軍事戦略を強化
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    飛行機よりラク? ソウル〜釜山「110分」へ――韓国が…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    「怖すぎる...」モルディブで凶暴な魚の群れに「襲撃…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中