米国株が中国減速懸念で大幅続落、ダウは調整局面入り

８月２１日、米国株式市場は大幅続落して取引を終えた。中国経済の減速懸念が強まり世界的に株価を押し下げた。写真は２０１３年５月、ニューヨーク証券取引所前で撮影（２０１５年　ロイター/Lucas Jackson）

［ニューヨーク　２１日　ロイター］ - ２１日の米国株式市場は大幅続落して取引を終えた。中国経済の減速懸念が強まり世界的に株価を押し下げた。

ダウ工業株３０種平均は５３０．９４ドル（３．１２％）安の１万６４５９．７５ドルの大幅安で取引を終え、調整局面に入ったことを示した。Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は６４．８４ポイント（３．１９％）安の１９７０．８９。１日の値下がり幅としては約４年ぶりの大きな下落となった。ナスダック総合指数は１７１．４５ポイント（３．５２％）安の４７０６．０４だった。

週間でも３指数全てが下落。ダウとＳ＆Ｐはともに約５．８％値下がりした。Ｓ＆Ｐは週間でも２０１１年９月以来の大きな下落を記録した。ナスダックは約６．８％の値下がりだった。

今年に入り米株式市場では比較的荒れた値動きが少なかったが、２１日に発表された８月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が約６年半ぶりの低水準に落ち込み、中国株式市場が再び下落したことで、投資家を狼狽売りに走らせた。

ただ、市場では株価下落が長くは続かないのではないかとし、来週にも上昇に転じることを期待する見方もある。

値下がりは広範な部門にわたってみられた。Ｓ＆Ｐは１０部門全てが下落。エネルギー株指数は２．６％低下した。米原油先物が２００９年の金融危機以降初めて１バレル４０ドルを下回ったことが嫌気された。

中小型株の指標であるラッセル２０００指数も調整局面に入った。６月２３日につけた直近の終値ベースでの最高値から１０％値下がりした。

投資家の不安心理を表すＣＢＯＥボラティリティ指数は一時、昨年１０月以来の高水準をつけた。週間ベースでは過去最大の上昇率となった。

市場では連邦準備理事会（ＦＲＢ）の年内の利上げ開始を予想する声が依然として多い。ただ、１９日の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）議事録の公表以降、９月利上げを予想する投資家はほとんどいない。

騰落銘柄の比率は、ニューヨーク証券取引所では下げ６銘柄に対して上げが１銘柄の割合。ナスダックは下げ約２．５銘柄に対して上げが１銘柄の割合だった。

ＢＡＴＳグローバル・マーケッツによると、米取引所の合算出来高は約１０６億株となり、平均である６７億５０００万株を大幅に上回る大商いだった。