パリの地下鉄にあって日本にないもの──「自由」が生む豊かさの正体
フランス人は「長く休んでも生産性が高い」
一定時間あたりの労働で経済価値がどれだけ生み出せるかを測る労働生産性という概念があり、G7の7カ国で比較すると、日本は50年間ずっと最下位で、6位になったこともない。1位を長い間、保ってきたのがアメリカで、そのアメリカを凌いで1位になったことがあるのはフランスとドイツの2カ国だけである(日本生産性本部 参照)。

フランスもドイツも日本とは違って「定時で帰る」国だが、有給で取れるヴァカンスでは7~8月に集中して4~5週間、連続でとるフランスに分があるようにみえる。つまり、フランスはそれだけ長く休んでもG7で1位になれるだけの労働生産性を培ってきた。
2023年の労働生産性(1時間あたりのGDP)をみてみると、日本は56.8ドルでフランスは92.8ドルである。少し差があるというレベルの違いではない。日本の労働生産性はフランスの半分よりも少し大きい(61.2%)という圧倒的な差が生まれている。
日本はOECD38カ国中29位の生産性
G7での比較を離れて、日本とアメリカも含めヨーロッパを中心に38カ国の先進国が加盟するOECD(経済協力開発機関)のデータからみてみよう。
2023年の労働生産性のOECD加盟国の平均は約70ドルで、フランスの92.8ドルはこれより遥かに高く、日本の56.8ドルはこの平均値をかなり下回り、38加盟国のなかで29位である。平たくいえば、日本は世界全体のなかでも長時間労働が課され、それにみあわない経済価値しか生み出せずにいる、ということになる。
時代は大きく変わってきている。世界中で男女間のジェンダーバランスの改革が急速に進められるなか、世界経済フォーラムが今年6月に発表した2025年の日本のジェンダーギャップ指数は0.666(1が完全平等、0が完全不平等)で、対象148カ国のうち118位の低さとなっている。
ちなみにフランスは0.765で35位。労働生産性の指数と同じく日本はG7では群を抜いて最下位で、世界全体のなかでも最底辺レベルである。
それとこれとは違う話だろうか? 長い労働時間の果てに成果が乏しいことと、ジェンダーバランスの不均衡で社会が歪むことの根は、どこかで絡み合ってはいないだろうか?
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