最新記事

ウクライナ情勢

プーチンが招いた兵力「不均衡」...だからエリート「空挺部隊」は作戦失敗を連発した

Putin's Elite Soldiers Getting Wiped Out as Russia Makes Mistakes—U.K.

2022年5月27日(金)17時55分
ブレンダン・コール
ロシア空挺部隊

訓練中に輸送機に乗り込むロシア空挺部隊の兵士たち(2021年4月) REUTERS/Stringer

<プロの契約軍人を集めたエリート部隊のはずが、なぜウクライナでは多数の死傷者を出すばかりで結果を残せずにいるのか>

ロシア軍が誇るエリート部隊である「空挺部隊(VDV)」が、ウクライナへの侵攻において幾つものミスを犯したことは、ウラジーミル・プーチン大統領による軍への投資がいかに「全体的な能力の不均衡を招いた」かを示している──英国防省がこう指摘した。

英国防省の当局者たちは、定例の最新状況分析の中で、VDVはウクライナでの戦闘が始まって以降、「幾つもの重要な戦術上の失敗」に関与してきたと論じている。

彼らはたとえば、3月にホストメル空港から首都キーウ(キエフ)への進軍を試みたものの、あえなく失敗。4月以降、北東部ハルキウ州のイジュームでの戦況はこう着状態にあり、東部ドンバス地域ではドネツ川の横断に失敗した。

4万5000人が所属するVDVは、その多くがプロの契約軍人で構成されるエリート部隊で、最も高い能力を求められる作戦に割り当てられる。だが今回のウクライナ侵攻では、より重装備の機甲歩兵部隊の方が適している任務に割り当てられるケースが多いせいもあり、多数の死傷者を出している。

英国防省の当局者たちは、この「ちぐはぐな業績」は「ロシアがVDVの戦略的運用を誤ったことと、制空権を取れなかったこと」の結果だとした。

精密誘導兵器の不足に警鐘も

彼らは、「VDVの誤用」の状況を見れば、いかに「プーチンによる過去15年間の軍への大規模な投資が、全体的な能力の不均衡につながっているか」が分かると指摘。ロシアがウクライナ側の抵抗を予測できなかったことと「侵攻後のロシア軍司令官たちの慢心」が、エリート部隊であるVDVに「多数の死傷者を出す」結果を招いたと述べた。

一方で、米シンクタンク「軍事研究所(IWS)」では、ロシア軍の各部隊がウクライナのインフラ攻撃に航空機を使っているのは、「高精度の兵器が不足しつつある」からだと分析している。

IWSは最新の状況分析の中で、高精度の兵器が不足しつつあることから、ロシア軍の各部隊は「重要インフラを攻撃するその他の方法を模索しており、攻撃を支援するのに航空機の使用を増やしている」という、ウクライナの一般幕僚の見解を引用。この見解は、制裁によって精密誘導兵器の補充がますます難しくなっているために、ロシア軍が「ダムボム(無誘導の自由落下型爆弾)」に頼るようになっているという、西側の複数の当局者からの報告とも一致していると述べた。

この精密誘導兵器の不足が「重要な民間のインフラへの無差別攻撃の増加」を招く可能性が高いと、IWSは警告している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:ワーナー買収合戦、トランプ一族の利益相反

ワールド

米国と新安全保障戦略で決裂する必要ない=独情報機関

ビジネス

パラマウント、ワーナーに敵対的買収提案 1株当たり

ビジネス

ECB、イタリアの金準備巡る予算修正案を批判 中銀
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 9
    米、ウクライナ支援から「撤退の可能性」──トランプ…
  • 10
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 10
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中