最新記事

役に立たない?経済学

経済予測が当たらないのには、確かな理由がある

2017年10月24日(火)18時29分
デイヴィッド・オレル(数学者、科学ライター)

経済学に無縁の人には、これは奇妙なことに思えるかもしれない。しかし経済学の歴史を考えると、これは理にかなっている。

経済学の父アダム・スミスは、市場メカニズムという「見えざる手」によって、モノやサービスの価格はその「本質的な価値」を反映するようになると考えたので貨幣はその本質から外れた存在にすぎない。ジョン・スチュワート・ミルは、1848年の著書『経済学原理』で、「経済社会において、貨幣ほど本質的に取るに足らぬものはない」と言い放った。

20世紀の経済学のバイブルだったポール・サミュエルソンの『経済学』も、「交換から貨幣など曖昧な要素を取り除き、本質的な要素までそぎ落とせば、個人や国家間の貿易は基本的には物々交換だ」と述べた。

50年代の経済学者たちは、「見えざる手の定理」と呼ばれるものによって、こうした物々交換経済は、最適な均衡をもたらすことを証明した。ただし、当然ながらそれには多くの条件があった。60年代の市場論者たちは、金融市場は自己修正機能のある均衡システムだと主張した。この理論は、オプション(ある資産を将来特定の価格で売買する権利)の価格決定方法に使われた。そしてそれが金融派生商品(デリバティブ)の爆発的増加につながった。

現在の経済学者は、いわゆるマクロ経済モデルを使って世界経済という天気を予測する。そこでは貨幣や債務、デリバティブは、依然として無視または過小評価されている。

だが、金融工学の専門家ポール・ウィルモットによると、2010年の世界のデリバティブの想定元本は総額1200兆ドルにも上る。これほど巨大な位置を占める要素を無視しているのに、経済全体をきちんとモデル化できていると経済学者たちが考えているなんて、なんだか奇妙に思えるかもしれない。ある理論では、貨幣は重要でないだけでなく、その大部分は存在するべきではないとさえ考えられている。

※「役に立たない?経済学」特集号はこちらからお買い求めいただけます。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英中銀ピル氏、4月インフレ低下予想に過度に安心しな

ワールド

パキスタン首都で自爆攻撃、31人死亡 シーア派モス

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中