最新記事

北朝鮮

北朝鮮の電磁パルス攻撃で「アメリカ国民90%死亡」――専門家が警告

2017年10月26日(木)18時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

実行の可能性は低い?

ただ、多くの専門家はEMP攻撃が実行されるかどうか疑っている状態だ。ミドルベリー国際大学院の東アジア不拡散プログラムでディレクターを務めるジェフリー・ルイスは5月、北朝鮮にEMP攻撃を実行する能力があるかと問われると、しばらく笑い続けた。

北朝鮮による核攻撃の実現性が低いことを裏付けるように、9月に米国防総省は、EMP攻撃によるアメリカへの脅威を評価する委員会への資金援助を撤回した。

しかしプライの報告書はそこに水を差す。「アメリカは『大規模な諜報の失敗』で北朝鮮の攻撃能力を過小評価しており、北朝鮮のアメリカ本土への攻撃について真剣になって取り組むべきだ」

北朝鮮の弾道ミサイル、核兵器の保有数、弾頭の小型化、急速な開発が進んでいるとされる水素爆弾そしてEMP攻撃がアメリカに与える脅威は過小評価されていると指摘する。

北朝鮮が使用するのが短距離ミサイルだろうと、貨物船や潜水艦から爆弾を発射しバルーンで高度30キロ~数百キロメートルの高層大気圏まで上昇させて爆発させれば、アメリカを攻撃することは可能と言う。北朝鮮の衛星によってEMP攻撃が行われる可能性もある。

【参考記事】北朝鮮、現在所有するミサイルで米本土を壊滅的打撃 EMP攻撃を検討

有事のアメリカの脆弱性を危惧する声は他でも上がっている。元下院議長のニュート・ギングリッチはこれまでも、アメリカは攻撃を受ける準備ができていないと繰り返し言ってきた。

北朝鮮は9月、ついにICBMに搭載可能な水素爆弾の開発に成功し、EMP攻撃を始めると宣言した。このミサイルの射程は6200マイルで、シアトル~サンフランシスコ~ロサンゼルスなどアメリカの大部分に着弾できるものだとしている。

米朝間では、「ロケットマン(金正恩国務委員長)」、「おいぼれ(ドナルド・トランプ米大統領)」とこき下ろし合う舌戦が過激化。インディペンデントに掲載された記事でプライは、これがアメリカと北朝鮮の緊張に拍車をかけていると懸念する。事態に歯止めはかかるのか。不穏な静寂が続いている。


SPECIAL ISSUE 丸ごと1冊 金正恩SPECIAL ISSUE 丸ごと1冊 金正恩

北朝鮮核危機 日本人が知らない全貌

Chapter 1 KIM JONG-UN

若き指導者の謎多きプロフィール

「暴君」金正恩の虚像と独裁国家の実像

最高指導者が暗殺されない理由

Chapter 2 MILITARY

ミサイル兵器は射程も脅威も拡大中

ミサイル実験「失敗」の真相

「核保有国」北朝鮮と世界は共存できるのか

北ミサイルの本当の実力は

世論に見る米核攻撃の現実味

Chapter 3 POLITICS

独裁者を悩ます中枢幹部の戦い

党大会で本格始動した正恩政権の「頼みの綱」 ほか

詳しくはこちら=>>

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

再送-米貿易政策で景気リスク高まる、不確実性は当面

ワールド

米ロ首脳、補佐官通じ祝意交わす 対独戦勝記念で=ク

ビジネス

三井住友FG、インド大手銀行に2400億円出資 約

ビジネス

米国は最大雇用に近い、経済と労働市場底堅い=クーグ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 2
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..最新技術で分かった「驚くべき姿」とは?
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノー…
  • 5
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 6
    骨は本物かニセモノか?...探検家コロンブスの「遺骨…
  • 7
    中高年になったら2種類の趣味を持っておこう...経営…
  • 8
    教皇選挙(コンクラーベ)で注目...「漁師の指輪」と…
  • 9
    恥ずかしい失敗...「とんでもない服の着方」で外出し…
  • 10
    韓国が「よく分からない国」になった理由...ダイナミ…
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 5
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 6
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 7
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 8
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 9
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 10
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中