最新記事

ネット

ネットで飛び交う偽ニュースがトランプを大統領にしたのか？

2016年11月17日（木）17時40分
アンソニー・カスバートソン

Carlo Allegri-REUTERS

＜ネットやSNSで流れる「偽ニュース」が大統領選の結果を歪めたという議論が噴出。グーグルやフェイスブックは、偽ニュースの規制に乗り出したが、本当に偽ニュースが影響したのかという疑問は残る＞

「ローマ法王が大統領選でトランプを支持！」「クリントンはレズビアンで、闇の小児性愛ネットワークの元締め」――これらはもちろん真っ赤なウソだ。だが、今回のアメリカ大統領選では、こうした偽ニュースやデマがネットを通じて大量に拡散された。

　開票結果の衝撃も冷めやらぬ中、トランプ勝利に不満を持つ有権者の間ではグーグルやフェイスブックの責任を問う声が上がっている。偽情報の拡散を黙認したことで、結果的に世論誘導に加担したのではないか、というのだ。

　非難の矢面に立たされたグーグルとフェイスブックは、こうした偽ニュースがニュースフィードに流れないよう対策を取ると発表。規制の対象となりそうなニュースサイトは猛反発している。

【参考記事】サイバーテロが浮き彫りにしたIoT時代のネットセキュリティ

　真っ先に反対の声を上げたのは、トランプの側近スティーブ・バノンが会長を務めていた保守系ニュースサイト「ブライトバート」ではない。トランプだろうとクリントンだろうと、政治家や権威を片っ端からぶった切る風刺ニュースサイト「サウスエンド・ニュース・ネットワーク」だ。

　偽ニュースサイトが規制されれば、トランプの勝利に「全面的に責任がある」と皮肉たっぷりに自称している同サイトも、読者と広告収入を失いかねない。「我々は全面的かつ率直に非を認め謝罪する。どうやらネットの利用者は自分たちが読むコンテンツを批判的に分析する能力がないということらしい。我々はこの事実を厳粛に受け止める」

　同サイトはさらに、イギリスのEU離脱を決めた国民投票の結果や、「サッカー欧州選手権でイングランド代表が早々に敗退したのも、（イギリスで80年代に放映されていた子供向け番組）『バトン・ムーン』の放映が中止されたことも」すべて自分たちが悪いと、ふざけた謝罪を行った。「ちなみに、後者については、我々も慚愧に堪えない」

　一方、グーグルのスンダー・ピチャイCEOは今週、BBCのインタビューで、グーグルニュースに表示された偽ニュースやＳＮＳで拡散したデマが大統領選の結果に影響を与えた可能性は否定できないと語った。

「これについては多くの議論がなされているが、忘れてはならないのは今回の選挙が僅差の接戦だったことだ。これは私見だが、100人中1人の有権者がどちらに入れるかで結果が変わったと考えられる。これほどの接戦では、実に多くの要因が勝敗を分けたはずだ。結果に関して騒々しい議論が巻き起こっているが、これが決め手だと断言できる要因はないと思う」

次のページ偽ニュースのせいにするのは「クレージー」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ワーナー、パラマウントの買収案を拒否　ネトフリ合
2025.12.17

ビジネス

独ＩＦＯ業況指数、12月は予想外に低下　来年前半も
2025.12.17

ビジネス

ＥＵ、炭素国境調整措置を強化へ　草案を正式発表
2025.12.17

ワールド

インドネシア中銀、3会合連続金利据え置き　ルピア支
2025.12.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 7
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中