最新記事

ネット

ネットで飛び交う偽ニュースがトランプを大統領にしたのか？

2016年11月17日（木）17時40分
アンソニー・カスバートソン

Carlo Allegri-REUTERS

＜ネットやSNSで流れる「偽ニュース」が大統領選の結果を歪めたという議論が噴出。グーグルやフェイスブックは、偽ニュースの規制に乗り出したが、本当に偽ニュースが影響したのかという疑問は残る＞

「ローマ法王が大統領選でトランプを支持！」「クリントンはレズビアンで、闇の小児性愛ネットワークの元締め」――これらはもちろん真っ赤なウソだ。だが、今回のアメリカ大統領選では、こうした偽ニュースやデマがネットを通じて大量に拡散された。

　開票結果の衝撃も冷めやらぬ中、トランプ勝利に不満を持つ有権者の間ではグーグルやフェイスブックの責任を問う声が上がっている。偽情報の拡散を黙認したことで、結果的に世論誘導に加担したのではないか、というのだ。

　非難の矢面に立たされたグーグルとフェイスブックは、こうした偽ニュースがニュースフィードに流れないよう対策を取ると発表。規制の対象となりそうなニュースサイトは猛反発している。

【参考記事】サイバーテロが浮き彫りにしたIoT時代のネットセキュリティ

　真っ先に反対の声を上げたのは、トランプの側近スティーブ・バノンが会長を務めていた保守系ニュースサイト「ブライトバート」ではない。トランプだろうとクリントンだろうと、政治家や権威を片っ端からぶった切る風刺ニュースサイト「サウスエンド・ニュース・ネットワーク」だ。

　偽ニュースサイトが規制されれば、トランプの勝利に「全面的に責任がある」と皮肉たっぷりに自称している同サイトも、読者と広告収入を失いかねない。「我々は全面的かつ率直に非を認め謝罪する。どうやらネットの利用者は自分たちが読むコンテンツを批判的に分析する能力がないということらしい。我々はこの事実を厳粛に受け止める」

　同サイトはさらに、イギリスのEU離脱を決めた国民投票の結果や、「サッカー欧州選手権でイングランド代表が早々に敗退したのも、（イギリスで80年代に放映されていた子供向け番組）『バトン・ムーン』の放映が中止されたことも」すべて自分たちが悪いと、ふざけた謝罪を行った。「ちなみに、後者については、我々も慚愧に堪えない」

　一方、グーグルのスンダー・ピチャイCEOは今週、BBCのインタビューで、グーグルニュースに表示された偽ニュースやＳＮＳで拡散したデマが大統領選の結果に影響を与えた可能性は否定できないと語った。

「これについては多くの議論がなされているが、忘れてはならないのは今回の選挙が僅差の接戦だったことだ。これは私見だが、100人中1人の有権者がどちらに入れるかで結果が変わったと考えられる。これほどの接戦では、実に多くの要因が勝敗を分けたはずだ。結果に関して騒々しい議論が巻き起こっているが、これが決め手だと断言できる要因はないと思う」

次のページ偽ニュースのせいにするのは「クレージー」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン大統領、米国民宛て書簡「一般市民に敵意なし」
2026.04.02

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡巡り欧州に圧力　ウに武器供
2026.04.02

ワールド

ＩＣＥ予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で＝ト
2026.04.02

ワールド

パキスタンとアフガニスタン協議開始、中国仲介　新疆
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中