最新記事

対談

ツイッターが変える日中の未来(2)

たった140字のリアルタイムな「つぶやき」が社会を変える! 日中両国でトップーユーザーとして活躍する津田大介氏と安替(アンティ)氏が語るツイッターと世界の未来

2010年11月4日(木)14時26分

 日本や中国の社会を少しずつ変え始めたツイッター。日中両国でトップユーザーとして活躍する津田大介氏と安替(アンティ)氏の対談第2回は、現実の社会活動でツイッターをどう活用すべきかについて議論が盛り上がった。「政治家ツイッターランキング」とは何か。 「ツイッター5原則」って?
(編集部・長岡義博、通訳は北京在住ジャーナリストのふるまいよしこ氏)。


「日中トップツイッター対談」第1回はこちら

津田:安替さんにお聞きしたいのですが、中国の生の情報を得るのに効果的なサイトはどこですか?

安替:まず中国語を学ぶ必要がありますね(笑)。言葉の問題がなければ、中国人ツイッターの影響力を知るうえで一番いいのはtwibase.com。中国の影響力のあるツイッターユーザーがランキングされています。私は4位。ちなみに蒼井そらさんは22位(笑)。

言葉の壁を乗り越えるためには、中国のツイッターで話題になっている情報を日本語に訳してダイジェストで発信する場があるといいと思います。このような場は英語の世界では既にかなりつくられている。もっとも肝心なのですが、今や欧米の記者は人民日報を見ずツイッターで情報を取っています。

津田:3年間ツイッターを使って来て感じたのは、現実社会と結びつける力に満ちているということ。その力の源泉はどこにあると考えますか。

安替:既存メディアとツイッターの違いはツイッターが140字というシンプルなメディアであること。そのことがツイッターを「行動するメディア」にしている。ツイッターで大事なのは「行動する」「抗議する」「写真を撮る」「コメントする」という4原則です。一般人であれメディアの記者であれ、こうやって行動することでパワーにつながっていく。

中国人はツイッターと海外メディアとの距離がとても近いと感じている。農民の一言がニューヨーク・タイムズの1面に載るのは日本では非現実的かもしれませんが、中国では現実なのです。去年、福建省アモイの1人のツイッターユーザーが警察に捕まり、隙を見てSOSを出したらツイッターで大騒ぎになってニューヨーク・タイムズが1面で取り上げ、警察が2週間後に釈放したという事件がありました。

津田:そういうことが可能なのはツイッターがオープンだからでしょうか。

安替:オープンというだけでなく、全世界が中国の市民社会に注目しているからだと思います。

津田:そういうところはQQ(編集部注:中国でユーザー数が圧倒的なインスタントメッセージ・サービス「テンセントQQ」のこと)とは違いますね。

安替:国際メディアはQQにはまったく興味を持っていません。ツイッターは行動メディアというだけでなく、「情報のテコ」の役割を果たすメディアでもある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中