最新記事

医療

乳癌マンモ不要論の衝撃

40代女性の乳房X線撮影は効果なし──専門家の勧告にアメリカの女性たちが猛反発する理由

2010年1月18日(月)16時37分
パット・ウィンガート(ワシントン支局)

 アメリカの成人女性の大半は、40代の知人を乳癌で亡くしたことがあるだろう。だから米政府の予防医学作業部会が11月16日に発表した新たな勧告は、乳癌予防に努めてきた女性たちに衝撃を与えた。

 勧告によると、50歳未満の女性が乳癌から身を守る上でマンモグラフィー(乳房X線撮影)と自己検診はほとんど効果がなく、勧められないという。勧告の狙いは若い女性が不必要な放射線照射や組織検査を受けるリスクを減らすこと。この勧告を支持する強力なデータもある。

 しかし多くの女性が勧告に反発し、マンモグラフィー検診を受ける機会を今までどおり40代の女性に与えるよう求めている。

「乳癌には用心しなさい。早期発見なら助かるかもしれない──私たちは20年前から女性にそう言い続けてきた」と、全米女性健康ネットワークのシンディー・ピアソンは語る。

 マンモグラフィー検診に関する否定的な見解は以前からあった。カナダでは92年、マンモグラフィー検診は40〜50歳の閉経前の女性の死亡率改善に効果なしとする研究結果が出ている。

 研究者たちは前から、マンモグラフィー検診は閉経後のほうが高い成果が得られることを知っていた。閉経後は乳腺密度が低くなるため、検診の精度が上がるのだ。

16年間が無駄になった

 アメリカ癌協会(ACS)が40歳からマンモグラフィー検診を受けるべきだと主張し始めたのは83年。マンモグラフィーが若い年齢層に極めて効果的だというデータが確立されたわけではなく、乳癌の発症率の上昇という事情が背景にあった。

「私たち全米女性健康ネットワークは93年から、40代の女性にはマンモグラフィー検診があまり効果がないことを示す十分な証拠があると伝えてきた」とピアソンは言う。「女性たちは、若い女性を対象にした別の検診法の開発に使えたはずの16年間が無駄にされたことに怒るべきだ」

 40〜49歳の女性の場合、マンモグラフィー検診は乳癌による死亡率を15%しか減らせないとされる。一方で、誤診の確率がかなり高く、不必要な組織検査を受けさせられたり、無用な心配にさいなまれる恐れがある。癌のリスクが少ない家系で自覚症状もない若い女性は、メリットとデメリットを慎重に検討する必要がありそうだ。

 専門家たちは何年も前から、マンモグラフィー検診を受け始めるべき推奨年齢を50歳に引き上げるべきかについて議論してきた。「年齢が上がるにつれ、メリットが増え、デメリットが減るのは確かだが、推奨年齢を何歳にするかを決めるのは難しい」と指摘するのは、今回の勧告のための調査に協力したハイディ・ネルソンだ。

 ACSと米放射線医学会は、40代女性のマンモグラフィー検診は利点が欠点を上回ると主張してきたが、米内科医学会と全米女性健康ネットワークなどは反対。専門家の間で意見がまとまらないまま、「マンモグラフィー検診は40歳から50歳の間に受け始めるべきだ」というのが通説になった。

新しい検診法が必要だ

 作業部会が新たな勧告を発表するとすぐに、ACSや米国産婦人科医師会などが抗議の声を上げた。ACSのオーティス・ブローリーは、作業部会はマンモグラフィー装置の性能が改善される前の古い研究に頼り過ぎだと批判している。

 だがすべての専門家の間で意見が一致していることもある。医師との相談の上で、自分の健康状態と癌のリスクに基づいて下した判断が最善のものだということだ。癌のリスクが高い女性は早期にマンモグラフィー検診を受け始めるべきかもしれない。いずれにせよ、すべての女性は年に1度は医師による乳癌検診を受けるべきだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:サウジ皇太子擁護のトランプ氏、米の伝統的

ビジネス

午前のドルはドル157円前半でもみ合い、財務相の円

ワールド

対米投資、為替に影響ないよう「うまくやっていく」=

ビジネス

米クリーブランド連銀総裁、「やや制約的な政策を続け
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中