最新記事
BOOKS

【ノーベル賞受賞】AIの父・ジェフリー・ヒントン わずか3人の会社で起こしたブレイクスルー

2024年10月11日(金)19時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
AIコンピュータ

AIは現代の生活に欠かせない技術となった。(写真はイメージです)shutterstock

<2024年のノーベル物理学賞の受賞が決まったAIの生みの親、ジェフリー・ヒントン。2012年、彼と2人の学生による小さな会社が起こしたブレイクスルーが、今日のAI技術の基礎となった>

10月8日夜、カナダ・トロント大学のジェフリー・ヒントン名誉教授とアメリカ・プリンストン大学のジョン・ホップフィールド教授のノーベル物理学賞受賞が発表された。受賞理由は「人工ニューラルネットワークによる機械学習を可能にする基礎的発見と発明」である。

画像生成、音声認識、ChatGPT、自動運転車、ロボット工学...etc. 今や急速に生活に溶け込み、日常に欠かせないものになってきたAI技術の進化は、ヒントンのディープラーニング研究を礎としている。

書籍『ジーニアス・メーカーズ――Google、Facebook、そして世界にAIをもたらした信念と情熱の物語』(小金輝彦・訳、CCCメディアハウス)は、「AIの父」ジェフリー・ヒントンをはじめとした研究者や開発者、その研究に莫大な金を投資する事業家たちを描いたノンフィクションのAI近代史だ。

ニューヨークタイムズのテクノロジー担当記者ケイド・メッツが500人以上の関係者に取材して書き上げた本書には、ヒントンが持病の椎間板ヘルニアのため一切座ることのできない特異な体質であることや、グーグル・マイクロソフト・バイドゥの熾烈な人材争奪戦、ヒントン自身がAIの驚異的な進化に潜む負の側面に警鐘を鳴らしていることなど、AIの技術的な側面に隠れた人間ドラマが詳細に綴られている。

持病で7年間一度も座ったことがない男

その名は、ジェフリー・ヒントン。1970年代から活躍するAI技術者であり、たった3人の会社を率いる。そんな彼の会社を、バイドゥ、グーグル、マイクロソフト、そして世界でほとんど知られていない設立2年のスタートアップ企業が大金をかけて奪い合うオークションが2012年に行われていた。

「最後にまともに座ったのは、2005年だった」とヒントンは言う。椎間板ヘルニアを極度に悪化させて、座ることをやめた。

トロント大学の研究室では、立ったまま作業のできる机を使う。食事のときは、クッション材の入った小さなパッドを床に敷き、テーブルの前にひざまずいた。長距離を移動するには、列車を使う。

ヒントンとヒントンの研究室で学ぶ大学院生2人からなる「DNNリサーチ」は、その入札が始まる2カ月前に、コンピューターによる世界の見方を変えていた。ニューラルネットワークと呼ばれる、脳の神経回路網を数理モデルで表現したものを構築したのだ。

それによって、かつては不可能だと思われていた、花や犬や猫といったありふれた物体を正確に識別することが可能になった。

ニューラルネットワークは、膨大な量のデータを分析することによって、この非常に人間的な技術を習得することができた。ヒントンはこれを「ディープラーニング」と呼び、その潜在力は非常に高かった。

コンピューター・ビジョンだけでなく、音声デジタル・アシスタントから自動運転車や創薬まで、すべてを一変させるのは確実だとされる。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

マン英中銀委員、インフレは「期待ほど改善せず」 早

ワールド

ロシア、イラン濃縮ウラン撤去なら受け入れの用意 米

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏主導「平和評議会」が初会合、ガザ復興に7
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政余地を狭め、財政リスクを高める」
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中