最新記事
グリーンスチール

革新技術で挑む鉄鋼業のグリーン化...H2GSが目指すCO2削減95%の挑戦

CREATING “GREEN” STEEL

2024年4月15日(月)11時40分
ジェフ・ヤング

ルクセンブルクを拠点とする鉄鋼大手アルセロール・ミタルは、ベルギー北西部のヘントにあるプラントでランザテックのガス発酵を使った。同社によると、このプロジェクトはCO2排出量を年間12万5000トン削減する一方、約2000万ガロン(約7570万リットル)のエタノールを生産してガソリンに混合している。

「当社はグリーンスチールの最大のメーカーを目指している」と、アルセロール・ミタルのサステナブル開発責任者ジェームズ・ストリーターは語った。彼によれば、CO2排出量についての基準が変化する世界市場に対応するため、鉄鋼の生産者と購入者にとってはコストが極めて重要な懸案事項になるという。

グリーンスチールのコスト見積もりは使われる技術により異なる。生産者はこれらの技術が広がるにつれ、コストは下がっていくと考えている。

「一番の問題は、サプライチェーンに関わる全てのステークホルダーが利益を上げられるかどうかだ」と、ストリーターは言う。「全ての関係者にとって採算が合わなければ、チェーンは断ち切られる」

入山章栄

水素の活用にしろガス発酵にしろ技術的に大胆なアイデアだが、ビジネスとして成立させる上での最大の課題は「規模の経済」を利かせられるかということ。つまり大量に生産してコストを下げることができるかが問われる。SDGs事例には家庭に太陽光パネルを設置するなど、初期投資が少なくすぐに利益が出る「こぢんまり」としたものが多い。一方、製鉄は巨大なシステムと巨額投資を要する「装置産業」の最たるもの。採算が合う高付加価値の鋼材だけでなく、建設資材に使われ大量生産される一般的なH形鋼などもグリーンスチールに換えないと環境問題にはあまりインパクトはない。フォードの大量生産方式がなければ自動車が普及しなかったように、生産面でコストを下げるイノベーションが求められる。

──解説:入山章栄(早稲田大学大学院経営管理研究科、早稲田大学ビジネススクール教授)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中