最新記事
健康

体を治癒させる「カーニボア(肉食)ダイエット」とは?...「1日3回の食事などありえない」

2025年4月20日(日)08時30分
デイヴ・アスプリー(起業家、投資家、「ブレットプルーフ」創設者)
肉

RitaE-pixabay

<本来、私たちの体に備わっている、治癒のプロセスを目覚めさせるためには、「消化」より「修復」にエネルギーを注ぐ>

ファスティングはツラいものではなく、やっていて楽しくなるもの。数々のダイエットに挫折してきた著者が、「ファスティング」を再定義。

シリコンバレー式 心と体が整う最強のファスティング(CEメディアハウス)より第4章「長寿のためのファスティング」を一部編集・抜粋。


 
◇ ◇ ◇

食習慣の進化──昔はこうじゃなかった

人間の進化の歴史は食物の歴史でもある。そしてあなたが信じようが信じまいが、それはファスティングの歴史でもある。僕たちの体と脳は生来ファスティングにうってつけなのだ。

これまでに発見された最も古いホモ・サピエンス(ヒト)の化石が、人類の起源がおよそ30万年前であることを示している。そのころは、1日3回の食事などありえないことだった。

祖先たちは食べ物が手に入ったときに食べていた。何しろ、彼らは野生の獲物(*1)──ガゼル、アンテロープ、ヌー、シマウマ、バッファロー、それらが獲れなければ植物も──を追い求め、アフリカの大平原をさすらう狩猟採集生活をしていたのだ。一族で移動し、獲物を探して一度に数マイル歩くこともしばしばだった。

彼らにとっては俊敏さよりも忍耐力や知恵のほうが重要だったが、それは走る速さではもともと動物にかなわないからだ。アンテロープでもガゼルでも、動物を捕まえたときはみんなでごちそうを分け合い、たいていは数日で食べ尽くしてしまった。

食べ物がなくなると、再び狩りをするが、いつもはわずかばかり手に入る毒素の少ない旬の食用植物を食べていた。次の獲物を仕留めるまで、みんなお腹をすかせていたけれど、何日か食べないせいで死ぬことはなかった。

断食──まったく食べない、あるいは植物からほんの少しのカロリーしか摂らない──は祖先たちの生活ではあたりまえのことだった。そうするよりほかなかったからだ。

食べたあとで断食するという習慣は、たかだか数十年、数百年、数千年続いてきたわけではない。人間はこうした生活をおよそ29万年ものあいだ送ってきた。断食生活そのものはそれよりもはるか昔からある。大型肉食動物のほとんどが、そうやって生きているのだ。

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

英中銀、イラン情勢巡り「供給ショック」警告 金融安

ビジネス

欧州でテスラ車販売回復が鮮明、3月は仏3倍・北欧3

ワールド

NASA、半世紀ぶり有人月探査へ打ち上げ 「アルテ

ビジネス

米自動車販売、第1四半期はGMとトヨタが前年比減 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中