悪癖の原因は「意志の弱さ」ではない──脳の仕組みを知って悪習慣ループを脱出せよ

HOW TO BREAK THE HABIT LOOP

2023年3月23日(木)11時40分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

230314p18_ASK_chart01v2.jpg

ILLUSTRATION BY PIKOVIT/SHUTTERSTOCK

だから私たちは、守れもしない「新年の誓い」を毎年のように繰り返す。ペンシルベニア大学経営大学院のケイティ・ミルクマン教授によると、昨年の元日にもアメリカ人の約4割が悪癖を改める誓いを立てたと推測される。だが3人に1人は1月末までに挫折し、年末までには5人に4人が失敗していたという。

SNSが脳に入り込む

しかも今は、最先端の情報技術が私たちの日常生活を支配している。ウッドに言わせると、SNSは私たちの脳の原初的な、習慣形成に関与する無意識の領域に入り込み、そこを乗っ取った。結果、今や私たちは1日に何度もスマホを開き、フェイスブックやインスタグラムをチェックするよう習慣付けられている。

SNSを通じて偽情報が急速に拡散するのも、そのせいだろう。偽情報を最初に流すのは党派的な偏見の持ち主や差別主義者かもしれないが、それを拡散させているのは無意識の習慣かもしれないとウッドは考える。つまり、みんな後先を考えずに、話題性の高い偽情報を片っ端からシェアしているらしい。

ウッドらの研究によれば、SNSのユーザーが偽情報を拡散させるか否かは、その主張に賛同するか否かよりも、習慣付けの強弱によることが多いという。

実験では数千人の被験者に16件の短文ニュース(偽情報も含む)を提示し、各人がそれをSNSでシェアするかどうかを観察した。そして被験者の党派性や批判的思考力、過去のシェア歴などを評価した上で、その行動が習慣付けられ、「自動化」されたものかどうかを判断した。

フェイスブックなどでは、情報をシェアすればフォロワーが増えるという「報酬」が期待でき、その期待感ゆえにシェアする行為が習慣化する。つまり「報酬ベース」の学習システムだ。しかるべきキュー(「いいね」のボタンなど)さえあれば「ユーザーは結果など気にせず、自動的に情報をシェアする」ものだと、研究者らは考えている。

どうやらスマホは、意図的かどうかは別として、習慣形成のために最適化されているようだ。まずは「新着あり」という通知がキュー(きっかけ)となり、それに反応すると、メールやメッセージを通じて人と交流できるという「報酬」が得られる。

だから人は、目覚めたら自動的にスマホに手を伸ばし、メールやニュースをチェックする。「スマホ依存症」という言葉もあるが、それは違うとウッドは考える。依存は「それが欲しい!」という強烈な欲求だが、「習慣に欲求は関係ない。習慣は学習のシステムであり、習慣なしに私たちは毎日を生きていけない」。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市内閣が始動、経済政策の最終責任は「政府」 日銀

ワールド

高市首相「韓国のり大好き、コスメも使っている」 日

ビジネス

米GM、通年利益見通し引き上げ 関税の影響額予想を

ワールド

インタビュー:高市新政権、「なんちゃって連立」で変
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない「パイオニア精神」
  • 4
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 5
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 6
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 9
    増える熟年離婚、「浮気や金銭トラブルが原因」では…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 10
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中